DIGIDAY[日本版]が、CTV広告が急成長している背景と最新事例をまとめたホワイトペーパーを公開
PR TIMES / 2023年3月22日 16時15分
株式会社メディアジーン(本社:東京都渋谷区、代表取締役 CEO:今田素子)が運営するDIGIDAY[日本版](以下DIGIDAY、https://digiday.jp/ 、編集長:分島 翔平)は、2023年3月に新しいWhite Paper 『DIGIDAYリサーチ:CTV広告が急成長している背景と最新事例』(https://digiday.jp/social/whitepaper_ctv/)を公開しました。
[画像: https://prtimes.jp/i/55369/214/resize/d55369-214-cdf069e89606e8de7521-0.png ]
DIGIDAYは、DIGIDAY+プレミアム会員向けに編集部の独自調査に基づいたデジタルマーケティング業界のオリジナルレポート「White Paper」を配信しています。
今回のWhite Paperは、日本においてはまだ市場は成長途上にあるものの、OTT(※1)市場規模は約8000億円に達しており、2024年には1兆円を超えるとする予想も存在するCTV広告(※2)が急成長している背景と最新事例をまとめたレポートとなります。ぜひご覧ください。
※1)OTT :Over The Topの略。インターネット回線を通じてコンテンツを配信するストリーミングサービス。
※2)CTV広告:コネクテッドTV広告の略。ストリーミングコンテンツ内に表示されるデジタル広告の一種。
こちらは有料サービス「DIGIDAY+」(https://digiday.jp/about/)の会員限定コンテンツとなっておりますので、ぜひこの機会にご入会をご検討ください。
DIGIDAYが掲げる「エッジを獲得し、よりスマートな決断を」”GAIN AN EDGE, MAKE SMARTER DECISIONS” を読者のみなさまに体感していただけるよう、今後もさらなるサービス改善に努めてまいります。
▼White Paper
『DIGIDAYリサーチ:CTV広告が急成長している背景と最新事例』はこちら
https://digiday.jp/social/whitepaper_ctv/
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<DIGIDAY[日本版]について>
株式会社メディアジーンが運営する「DIGIDAY[日本版]」は、メディアとマーケティングという不可分の両業界をグローバルな視点で捉え、報道および考察するだけでなく、イベントおよびコミュニティ運営などを通して、その発展に寄与することを目指すデジタルマーケティング戦略情報メディアです。
また、そのバーティカルメディアとしてビューティ&ファッション、ウェルネス業界の最新動向をお届けする GLOSSY、小売業界に起きている再改革をデジタル視点で捉えるモダンリテール[日本版]が存在します。
https://digiday.jp/
【本件に関するお問合せは下記まで】
株式会社メディアジーン 広報担当
https://www.mediagene.co.jp/about#contact
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