特集「どう報じる?五輪・スポーツ/熊本地震３カ月」

「月刊Journalism ７月号」発売!

　株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：渡辺雅隆）が発行する「月刊Journalism　７月号」が７月８日に発売となりました。「放送権、ナショナリズム、障害者スポーツ…　どう報じる？五輪・スポーツ」と「熊本地震３カ月」の二つを特集として取り上げました。



　巻頭論文は日本民間放送連盟の本橋春紀・業務部長で、五輪放送権の現状を詳細に報告。立教大学の砂川浩慶教授が放送権を含めたスポーツ報道の問題点を指摘しています。また、朝日新聞の稲垣康介編集委員が五輪報道について現場の立場で考察し、パラリンピックを８大会取材しているライターの荒木美晴さんは障害者スポーツの魅力を紹介しています。

　熊本地震特集は「報道は何が出来、何が出来なかったのか」という観点で考えました。熊本日日新聞の花木弘・編集局次長の現場報告に加え、法政大学の藤代裕之准教授は災害時のソーシャルメディアの使い方を見直すように提言しています。
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　「月刊Journalism」は２００８年１０月、研究誌をリニューアルして創刊しました。「ヘイトスピーチを考える」（１３年１１月号）や「メディアは権力監視ができるのか」（１６年４月号）、「右派運動ってなんだろう？」（１６年５月号）など、メディア誌の視点からさまざまな問題に取り組んでいます。

　毎月１０日発売で、定価８００円（税込み）、年間購読料は８８００円（税・送料込み）。全国の書店、ネット書店、ＡＳＡ（朝日新聞販売所）で注文によってお求めいただけます。

【朝日新聞社ジャーナリスト学校】
2006年4月に発足。研修は入社1、2、3年目の若手記者向けが中心で、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。
◆公式サイト　http://www.asahi.com/shimbun/jschool/
◆ツイッター　http://twitter.com/asahi_jschool

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