ポーラ、ダイバーシティ経営を強化　「男性育休100%宣言」に賛同　性別に捉われず、全ての社員が育児に参画できるよう支援

PR TIMES / 2021年6月16日 15時45分

株式会社ポーラ（本社：東京都品川区、社長：及川美紀）は、ダイバーシティ経営とジェンダー平等を掲げ、これまで、性別に捉われない管理職・役員登用等を推進してきましたが、今回、さらに強化するために、株式会社ワーク・ライフバランス（代表取締役社長：小室淑恵）が推進する、「男性育休100%宣言」に賛同しました。
ポーラは誰もが自分の可能性を諦めず、主体的な選択をし、自分らしく生きることができる社会を目指しています。

[画像1: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-207412-2.png ]

◆「男性育休100%宣言」とは
株式会社ワーク・ライフバランス社が推進する、男性の育児休業取得率100％を実現するために、企業の経営者が宣言し、目標をもってアクション及び発信していくプロジェクトです。
https://work-life-b.co.jp/mens_ikukyu_100/

◆ポーラの従業員数・育休取得状況・女性管理職・役員比率
全従業員数
[画像2: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-637968-4.png ]

育児休業取得者数
[画像3: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-184778-5.png ]

育児休業取得率
[画像4: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-122236-6.png ]

育児休業平均取得日数（男性のみ）
[画像5: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-159786-7.png ]

女性管理職比率（部長・課長）
[画像6: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-308897-8.png ]

女性役員比率
[画像7: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-371634-9.png ]

※2021年度：2021年5月末日時点

トップメッセージ

[画像8: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-490957-3.jpg ]

ポーラは、100周年を迎える2029年に向けて「私と社会の可能性を信じられるつながりであふれる社会」というビジョンを掲げ、一人ひとりがもっと自分らしく社会とつながり、もっと生きることを楽しみ、豊かに、彩り溢れる瞬間を感じる、そんな未来の実現を目指しています。その為には、社員（ポーラではValue Creatorと定義しています）一人ひとりが、「こうありたい」を想像し、新しい価値を次々と創出する、能力や価値観の多様性が尊重される、その環境づくりが、何よりも重要です。
これまで、社員向け、マネジメント層向けのD&I研修、対象者への制度理解促進、相談体制の拡充、評価制度の見直しに取り組んでまいりました。
今後も性別に捉われることなく、全ての社員が育児に参画できるよう、育児休業の取得を積極的に支援いたします。

ポーラ代表取締役社長　及川美紀

ポーラは昨年6月、新・サステナビリティ方針を策定し、2029年までのSDGsの目標数値を設定しました。
その中でもSDGｓ目標５の「ジェンダー平等を実現しよう」を重点項目の一つにしており、下記の目標を定めています。

[画像9: https://prtimes.jp/i/36737/228/resize/d36737-228-570325-0.png ]

１.女性管理職比率：総合職従業員の男女比率と同等にする。
２.美容職のダイバーシティの推進：ジェンダーのみならず、障害者・グローバル対応を推進する。
３.育休取得率：男性・女性ともに、100%取得。

ポーラでは、今回の「男性育休100%宣言」への賛同や、性別に捉われない管理職への登用をはじめとするジェンダー平等への取り組みに加え、マネジメント層向けのD&I研修、時間や場所の枠を超えた多様な働き方を選択できる環境の整備や風土の醸成などを行ってきました。

さらに2020年より、社内の有志メンバーによる「産育休プロジェクト」の推進を行っています。「産育休プロジェクト」では、産育休中であっても社員の能力をさらに伸ばしやすい環境を作り、組織の多様性への理解を深めるために、産休・育休中の悩みや本音、復帰後の家事育児やキャリアなど幅広く、様々な疑問や価値観を共有し合える場を創っています。

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ