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エクサ、JFEプラントエンジの全国スキー場のリフト、圧雪車、降雪機の保全管理システムをIBM Maximoで構築

PR TIMES / 2020年1月22日 16時45分

索道事業のアフターサービス向上と営業力強化を実現

株式会社エクサ(本社:神奈川県横浜市西区みなとみらい、代表取締役 社長執行役員:千田 朋介、以下 エクサ)は、JFEプラントエンジ株式会社様(本社:東京都台東区、代表取締役社長:齋數 正晴、以下 JFEプラントエンジ)の索道事業向け保全管理システムを構築しました。

ソリューションは、グローバルで高い評価を得ている設備保全(EAM)パッケージ「IBM Maximo」を低価格かつ短期での導入を可能とする、エクサの「Maximo Base Kit」が採用されました。

JFEプラントエンジ様では、本システムを活用して全国のスキー場に納入したリフトや圧雪車、降雪機といった設備の保全履歴や予備品在庫、設計図、保全計画などを一元的に管理し、計画的なメンテナンスや設備更新、さらには営業活動の強化を図っていく計画です。



[画像1: https://prtimes.jp/i/1318/230/resize/d1318-230-835929-0.jpg ]


背景
近年、インバウンド観光客を含め、スキーリゾートは活況です。一方で労働力不足の影響からスキー場の設備管理に携わる技術者も不足しており、設備の安定稼働に不安を抱える運営会社が増えています。
そこでJFEプラントエンジ様では、お客様に代わって設備管理、保全履歴管理を行うことが出来ないかと考え、システムの導入を決めました。
▼ 導入事例詳細と紹介動画
https://www.exa-corp.co.jp/cases/maximo_jfeplanteng.html

ソリューション
各所で使用している設備の情報、保全履歴、部品(予備品)の管理が行え、「この工事をやるなら何が必要か」が分かる仕組みを整えるため、汎用性と拡張性を備えたIBM Maximo(以下、Maximo)が選定されました。また、エクサが提供するMaximoの短期導入ソリューション Maximo Base Kitで「小さく始めて大きく発展させていける」アプローチでの導入を実現しました。
▼ IBM Maximo Base Kit
https://www.exa-corp.co.jp/solutions/conservation/maximo_basekit.html

効果


設備メンテナンスの進捗状況をいつでも確認でき、遅れが発生した場合はアラートで関係者に通知することが可能になりました。
客先にいても担当者はシステムにアクセスし、必要な図面や情報を参照しながら迅速対応が可能になりました。


今後の期待効果
さらに、以下のような効果が見込まれています。

設備の計画的なメンテナンスによる繁忙期の安定稼働で得られる、顧客満足度の向上
先々を見越したメンテナンスや補修工事のスケジューリングと、調達コストの最適化
顧客設備の状況に応じた客先訪問ルートの最適化や、製販一体となった提案力の強化

JFEプラントエンジ様では、Maximo Base Kitの導入効果を高く評価され、ブラストマシンや圧力容器など他の事業への横展開を検討しています。

[画像2: https://prtimes.jp/i/1318/230/resize/d1318-230-491809-1.png ]



JFEプラントエンジ株式会社の概要
設立年月日:1937年4月9日
資本金:1,700百万円
JFEプラントエンジ株式会社は、機械と電気・制御の総合エンジニアリング会社としてプラントおよび様々な建築物の機械設備や電気・制御設備に関する開発、設計、製作、施工、メンテナンスを行っています。
URL:https://www.jfe-planteng.co.jp/

株式会社エクサの概要
設立年月日:1987年10月
資本金:1,250百万円
株式会社エクサは、日本アイ・ビー・エム株式会社とJFEスチール株式会社を母体とするITサービス会社です。先進技術を活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、上流のコンサルティングから開発・構築、運用・保守までの各種サービスを総合的に提供しています。
URL:https://www.exa-corp.co.jp/
[画像3: https://prtimes.jp/i/1318/230/resize/d1318-230-850816-2.jpg ]



※IBM、IBM ロゴ、ibm.com、Maximoは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。
※他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。
※本記事の記載内容は掲載当時のものとなっております。

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