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45%がアプリの利用継続をオフラインでの接点有無で判断【アプリ利用実績状況調査】

PR TIMES / 2024年6月10日 13時15分

~消費者はストレスを感じるアプリの数に限りがあるかDearOneが消費者に実態調査を実施~

株式会社NTTドコモのマーケティング分野における新規事業型子会社である株式会社DearOne(本社:東京都港区、代表取締役:河野 恭久、以下:DearOne)は、一般消費者に対して、企業やブランドアプリのインストール、アンインストールについて調査を行いました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/2473/240/resize/d2473-240-fafa355b4036616312d6-0.png ]

■調査背景
2024年2月に実施した調査から(参考URL:https://moduleapps.com/mobile-marketing/report202402/)飲食店・小売店、ブランドなどの企業アプリが使われなくなりアンインストールされることが明らかにされていましたが、なぜわざわざアプリを消すのかという点までは調査が至っていませんでした。
そこで、アプリ運用企業にとってのメリットを考え、エンタープライズ企業を中心に200以上のアプリ開発実績を持つ株式会社DearOneが改めて調査を実施しました。

■公式アプリのインストール数は10個以下が大半
[画像2: https://prtimes.jp/i/2473/240/resize/d2473-240-7e3d1a39250d5d2b4597-6.jpg ]

まずインストール数で見てみると、多くの方は10個以下のインストールとなっています。

多くのブランドや店舗がすでにアプリを開発しているにもかかわらず、消費者のインストール数はそれほど多くないことが明らかになりました。

■アンインストール理由は使わなくなっただけでなく、アプリが増えてきたことが原因
[画像3: https://prtimes.jp/i/2473/240/resize/d2473-240-acbad6d36d9c356b7141-6.jpg ]

改めてアプリのアンインストール理由を伺ったところ、やはり原因の多くは長い間利用していない、ブランドへの興味がなくなったことが大半を占めました。

一方で、アプリが増えすぎているからという理由を挙げる人も多く見られました。
使わなくなったアプリをそのままにしておくと、使いたいアプリが見つからない、ホーム画面が見づらくなる、ストレージがいっぱいになるといった不便が生じるため、アンインストールされることがわかりました。

■消費者はアプリが増えすぎないようインストールの見送りやアンインストールで調整している

[画像4: https://prtimes.jp/i/2473/240/resize/d2473-240-665f84e79d1fda00babb-4.jpg ]


[画像5: https://prtimes.jp/i/2473/240/resize/d2473-240-88145f142a81cad3ea0b-5.jpg ]

「アプリを増やすタイミングで、見送りやアンインストールの経験があるかどうか」を調査したところ、70%を超える人が経験があると答えました。
アプリのインストール数が10個以下のユーザーにおいては特にこの傾向が顕著です。

この結果から、多くの人にとってアプリをインストールするタイミングが、「そのアプリが本当に必要かどうか」「不要なアプリは何か」を振り返るきっかけにもなっていることがわかりました。

使い続けてもらうためには、常に消費者にとってアプリを利用し続けるための動機を提供することが重要と言えます。

■アプリがアンインストールされないためにはオンライン、オフライン両面での施策が必要になる
[画像6: https://prtimes.jp/i/2473/240/resize/d2473-240-1356c02a8c31f8183459-6.jpg ]

最後に、消費者に対して現在使い続けているアプリについて質問を行いました。

結果として、よく店舗に行く、近くに店舗があるといったオフラインでの接点があることが、アプリを使い続ける最も多い理由であることが明らかになりました。
また、クーポン、ポイント、決済機能などの利便性、さらに店舗に行きたくなる施策が重要であるということが読み取れます。


■総括
今回の調査により、スマホというスペースが無限に見える世界でも、消費者はストレスを感じるアプリの数に限りがあることがわかりました。
何かのアプリをインストールするときには、別のアプリがアンインストールされる構造であることもわかり、公式アプリ間での競争が激しいことも示唆されています。

かつての紙のポイントカードでは、限られた財布のスペースにいかに常に持ち歩いてもらうかが課題でしたが、現在ではそのフィールドが財布からスマホに移っただけかもしれません。
しかし、紙のポイントカードの時代よりも情報量が増えたため、消費者の意思決定プロセスは複雑になっています。そのため、使い続けてもらうための施策や、オンラインとオフラインを統合したコミュニケーションなども重要になっていると言えるでしょう。

DearOneはこうした調査結果を踏まえて、飲食店・小売店などを運営する企業のアプリグロース、会員育成をさらに強力に支援します。

■調査概要
調査対象者 小売店、スーパー、アパレルショップ、ドラッグストアなど店舗を持つ企業やブランドの、企業独自の公式アプリをインストールしていると答えた20 歳以上の消費者342人
調査時期 2024年1月17日
調査方法 インターネット調査
※データは小数点第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります
調査企画・実施 株式会社DearOne

詳細な調査レポートはこちら
https://moduleapps.com/mobile-marketing/report202405/


■ModuleApps2.0について
実店舗を運営している企業や自治体を対象にした公式アプリ開発サービスです。「モジュール」と呼ばれるあらかじめ開発した豊富なアプリ機能(サンプル・雛形)から、必要な機能を組み込むことで自社オリジナルの公式アプリを短期間で開発できます。また一覧にない機能は、オーダーメイドで柔軟に開発できます。さらに、アプリリリース後もグロースを目指して、お客様と一緒に伴走するサービスです。

・ModuleApps2.0公式サイト: https://moduleapps.com/
・モジュール(アプリ機能)一覧: https://moduleapps.com/module/
・ModuleApps2.0で開発されたアプリ一覧: https://moduleapps.com/app/


■株式会社DearOneについて
株式会社NTTドコモのマーケティング分野における新規事業型子会社です。2021年4月1日、株式会社ロケーションバリューから商号変更しました。スマートフォン黎明期から積み重ねたアプリ開発ノウハウを元に、プッシュ配信機能やクーポン機能をはじめとした豊富なアプリ機能の中から、企業や金融機関・官公庁・自治体が必要とする機能を組み込むだけで公式アプリを開発できる「ModuleApps2.0」を提供しています。
また、豊富なアプリの開発実績を元に、流通小売企業の公式アプリ群に横断で広告配信可能なアドネットワークプラットフォーム「ARUTANA」も提供しています。
さらに、米国No.1のユーザー行動分析ツールである「Amplitude」の総合代理店をはじめとして、CDP、アナリティクス、カスタマーエンゲージメントの各種マーテックツールを取扱い、アプリやECサイトなどのデジタルプロダクトのグロースを支援する、グロースマーケティング事業を展開しています。

・代表者:代表取締役社長 河野 恭久
・本社:東京都港区虎ノ門 3-8-8 NTT虎ノ門ビル 4階
・URL: https://www.dearone.io/ 

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