<福島ドローンスクール>国家資格制度の開始から1年。スクール修了生100名突破!
PR TIMES / 2024年2月9日 10時15分
福島ドローンスクール(代表:小林康宏)は、2016年開校後、5,000名以上の指導実績と経験豊富な講師が在籍し、皆様のドローン活用をサポートしております。
福島県初の登録講習機関として、2023年1月より国家ライセンス取得講習を開始。また同時に監査実施団体としても全国の登録講習機関様の健全な運営についての監査業務を実施しております。
東北トップクラスの修了生を輩出
2022年12月の国家資格制度の開始から1年以上経過し、資格取得者は順調に増加。全国で二等:約6,800名、一等:約900名 が技能証明を取得しています。
業務を受注する際の信用性の確保、操縦者レベルの一律化、機体認証制度との連携にて航空法申請の負担軽減など、これから益々需要は高まると期待されています。
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私たち福島ドローンスクールでも、昨年1月の講習開始から多くの方に受講いただき、スクール修了生はすでに100名を突破しました。
二等取得者から一等合格者誕生
なかには全国でも取得が困難といわれる一等の合格者も4名誕生しています。
全員が二等無人航空機操縦士の取得後、一等へステップアップして合格しています。
そのうち2名は、初心者向けの「ドローン操縦士認定講習」からスタートし、二等・限定変更へ進み、様々な課題を乗り越えての合格となりました。
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経験者の中には、自己流や思い込みによって修正に時間を要してしまう方もいらっしゃいます。
その点、初めての方は先入観がなく柔軟性があるため、早い段階で合格基準に達しやすい傾向があります。
福島ドローンスクールが大切にしていること
現在、福島ドローンスクールの二等:修了審査 初回合格率は、60~70%です。
合格率向上のため、わかりやすいオリジナルテキストの配布、受講生限定のオンライン学科試験対策サイトや、点検お手本動画の提供、独自の学科・実地カリキュラムなど手厚いサポートを行うとともに、常にアップデートを行っています。
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特に私達が注力しているのは、「目的を理解して習得すること」です。
【なぜ】ボルテックス・リング・ステートを覚えなければならないのか?
【なぜ】8の字飛行が実技審査項目なのか?
学科試験・修了審査に「必要だから覚える」だけにならないように、「なぜ覚える必要があるのか」の意図・目的について、講師の経験談や事例を交えながらお伝えすることで、現場での安全運用につなげていくことが重要だと考えています。
専用施設でじっくり個別指導
2023年10月には専用教習施設「スペースワン ドローン トレーニング センター」(※通称SDTC)をOPEN。
一等講習もコース4面確保可能な広々とした校庭で、じっくりとマンツーマン指導を行っています。
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講習以外にも練習場としてお貸出ししています。
資格取得以外の講習・プランも充実
福島ドローンスクールでは資格取得後も、皆様の成長を後押しする講習・プランをご用意しています。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/45277/table/240_1_31e735012e1cbfd6f7fca7e4e4ac3eaf.jpg ]
国家資格取得講習や初心者向け講習はHPからご確認ください。
https://fukushima-drone.com/
まずは無料説明会へ
週2回ペースで説明会を開催しています。お気軽にご参加ください。
特に国家資格については、国交省の技能証明申請者番号の取得など、少々わかりにくい手順となっているため、詳細な流れも解説しています。県外から受講希望の方は、オンライン対応可能です。
【スケジュール・参加申込フォーム】
https://fukushima-drone.com/guide/briefing/
[画像6: https://prtimes.jp/i/45277/240/resize/d45277-240-411a28db96ea6fdbc8d6-0.jpg ]
☆公式LINE登録+受講申込でDJI機体5%OFF!☆
[画像7: https://prtimes.jp/i/45277/240/resize/d45277-240-865604df033236f71ac3-6.png ]
福島ドローンスクールの最新スケジュールや、有意義な情報をHPとはまた違った視点で提供しています。ドローンを知らない方や、初心者の方にも楽しんでいただけるような情報発信を行っています!
運営会社について
株式会社スペースワンは、空中・水中ドローンのスクール運営・現場活用において、豊富な実績と経験を積み重ねています。国家資格制度では登録講習機関及び監査実施団体として、健全な運営と人材育成に取り組んでいます。
2021年3月に菅義偉前総理が福島ロボットテストフィールドを視察された際には、代表の小林が説明を行うなど、ドローンスクールを通じた人材の育成とともに、国や自治体との連携を進め、ドローンの健全な普及・発展に努めている企業です。
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