【位置情報等から訪日客が集まるエリアをセグメント】街中から移動中まで、都内の観光エリアでリーチ可能な「GROWTH×LIVE BOARD インバウンドプラン」が登場

～訪日マーケティング需要拡大を受け、都内の移動シーンで効率的に情報接触が可能な媒体連携が実現～



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都内最大級※1のタクシーサイネージメディア「THE TOKYO TAXI VISION GROWTH」(以下、「GROWTH」)を運営する株式会社ニューステクノロジー(本社：東京都港区、代表取締役：三浦純揮、以下当社)は、2024年上半期の訪日外国人旅行客が過去最多となる約1,778万人※2 に到達したことに伴い、訪日マーケティングの需要が高まる中で、全国に64,500面以上のDOOHネットワークを運営する株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 櫻井 順 以下、「LIVE BOARD」）と連携。NTTドコモの持つ位置情報データ等※3を活用し、街中から移動中まで、都内の観光エリアで訪日客に効率的にリーチ可能なインバウンドプランの販売を開始します。

※1 東京特別区・武三交通圏における当社のタクシーサイネージネットワーク導入数は11,500台となります。 特別区・武三交通圏の法人タクシー26,983台（令和5年3月末時点関東運輸局調べ）に対して、約42%のカバー率を誇ります。※2 日本政府観光局調査データに基づく ※3お客様から事前に利用許諾を取得。利用者の個人情報が特定されない統計的な情報として配慮されています。
「GROWTH×LIVE BOARD インバウンドプラン」企画背景
訪日外国人旅行客は、上半期で過去最多に上り、2024年1月～6月の訪日客は累計で1,777万7,200人に達しました。6月の訪日客は313万5,600人で、4ヶ月連続で300万人を超え、1-6月の訪日客による消費額も3.9兆円となり上半期の歴代過去最高を更新しています。それに伴い、訪日客のタクシー利用も増加しており、2024年6月に大和自動車交通・国際自動車が保有するタクシー車両100台で実施した調査 ※4では、1週間を通して訪日客の乗車率が32%を占める車両も確認できたほか、最も乗車が多かった日は、全体の乗車数に対しておおよそ半数が訪日客を占めました。

＜調査対象車両の1週間の乗車実績＞
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車両A
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車両B

※4 大和自動車交通・国際自動車が訪日客のタクシー利用に関する実態を調査。2024年6月に約1週間都内を走行するタクシー車両100台で外国人の乗車回数を計測。

そのような訪日客のタクシー利用の増加を受けて、昨年当社では全日空商事並びに大和自動車交通と共同で空港から滞在先のホテルの移動導線で訴求可能なインバウンド向けパッケージプランを開発し、現在案件や問い合わせも増加しています。

今後さらに訪日マーケティングの需要が高まることを想定し、全国に64,500面以上のDOOHネットワークを運用するLIVE BOARDと連携し、都内における訪日客の移動シーンで効率的に情報接触が可能なメディア連携プランの開発に至りました。本プランの実現により、都内で移動する訪日客の旅ナカというモーメントを捉えたプロモーションが可能となります。

「GROWTH×LIVE BOARD インバウンドプラン」概要
LIVE BOARDでは、基地局の位置情報データ等と合わせて分析することで、LIVE BOARDマーケットプレイスのスクリーン（日本全国計64,500以上）にて、「いつ」「どこに」 「どの国からの来訪が」多く見られるか、という特徴を把握することができます。本プランでは、LIVE BOARDがNTTドコモの提供する位置情報等から、訪日客が集まりやすいロケーションを推測し、渋谷・新宿・六本木・秋葉原などのエリアに絞ったターゲティング配信に加え、当社が運営するタクシーサイネージメディア「GROWTH」において、乗車直後かつ移動開始までの待機画面にて掲出される静止画「RIDE VIEW」（都内11,500台／エリア毎のターゲティングはなし）をセットで販売します。

＜LIVE BOARD 配信面イメージ＞
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渋谷　マイアミビル
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青山ストリートビルボード

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新宿 長野屋ビル
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西麻布ビル


＜タクシーサイネージメディア「GROWTH」RIDE VIEW掲出イメージ＞
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■お問い合わせ先
料金並びにメニュー詳細に関するお問い合わせ、その他ご質問等に関しましては
下記までお気軽にお問い合わせ下さい。担当者より個別にご対応させていただきます。
株式会社ニューステクノロジー
THE TOKYO TAXI VISION GROWTH担当
E-MAIL ：[e-mail]
TEL ：[phone]
URL ：https://growth-tokyo.jp/


当社は、国内企業の訪日外国人旅行者に対するマーケティングを加速させ、日本企業のマーケティング活動並びに、観光消費の拡大に貢献してまいります。また、人々の「移動」に伴う体験価値の向上、豊かな社会に繋がるモビリティサービスを追求していきます。

[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41209/241/41209-241-04fb13f47ee8b05edcef994fb497297a-1417x1417.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社ニューステクノロジー
会 社 名 ：株式会社ニューステクノロジー
住 所 ：東京都港区南青山三丁目1番34 3rd MINAMI AOYAMA 10階
設 立 ：2014年10月1日
代 表 者 ：三浦　純揮
資 本 金 ：2,000万円
事業内容 ：モビリティプラットフォーム事業、メディア事業、コンテンツクリエイティブ事業
HP :https://newstech.co.jp/

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