無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」全国からの要請に応じ追加50校にIDを無償提供

新型コロナウイルス影響により休校中の学習サポートを強化

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）は、2月28日にお知らせした学校へのID無償提供に対する全国からの大きな反響を受け、休校中の国公私立小・中・高等学校50校に対し、無学年式AI×アダプティブラーニング「すらら」のIDを追加で無償提供することといたしました。



[画像: https://prtimes.jp/i/3287/248/resize/d3287-248-785959-0.jpg ]

すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,000 校の塾、学校等に提供しています。発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科*の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。

新型コロナウイルスの感染拡大により2月27日に安倍総理大臣が3月2日から全国すべての小学校 中学校、高校に春休みに入るまで臨時休校とするよう要請する考えを示したことを受け当社は、2月28日に「すらら」のIDを、全国の国公私立　小・中・高校計50校に、3月31日まで無償提供することをお知らせしました。このお知らせに対し、3月2日までの3日間で、70校を超えるお申し込み、お問い合わせがあり順次IDの発行を進め現時点で約9,000名の児童・生徒が学習を開始しています。3月2日から実際に始まった休校を受け、お問い合わせの数はさらに増え、当初予定の50校に対するID発行枠については完了の見込みとなりました。増加するご利用希望に対応するため、受け入れ体制を再検討した結果、当初50校に加え、さらに50校に対し、「すらら」IDを無償配布することを決定しました。これにより、「すらら」で家庭学習に取り組める児童・生徒の数として最大20,000名を見込んでいます。

学校において「すらら」は、授業内や放課後学習、予習や復習といった家庭学習等さまざまな場面で活用されています。すでに「すらら」を導入している学校からは、今回の休校に際し「すららのIDを全員が持っているので、休校中の家庭学習の課題を混乱なく配信することができた」「リアルタイムモニター（生徒一人ひとりのログイン状況をリアルタイムに確認できる機能）を使って生徒の学習状況を確認したり、メッセージ機能（先生から学習中の生徒に一括や個別にメッセージを送信できる機能）を使って休校中で顔が見えない中でも生徒に励ましの声掛けができる」といった声をいただいています。

休校が始まり、家庭学習を行う中で、「ネット教材はたくさんあるし、やろうと思えば学習できる環境があることはわかったが、今まさに自分の子どもが学習すべき単元がよくわからない」「先生がテストやプリントを配布してくれたが、そもそもその単元を学習していないため、問題を解くことは難しい」という状況も起こっているものと思われます。「すらら」活用により、生徒・児童は学校の先生の指示のもと、3月に学習予定だった単元の学習を家庭学習で代替することができます。先生から生徒・児童に、授業実施予定だった単元を学習するよう「すらら」学習管理画面から指定いただく、または、メール等で指示いただくことにより、生徒・児童は迷うことなく必要な単元の学習を進めることができます。

IDの無償提供は学校単位または自治体（教育委員会）単位でのお申し込みが必要です。また、一人でも多くの生徒・児童に学習の機会を提供するため、（１）生徒・児童が、WIFI、PCまたはタブレットなどを利用し家庭で学習することができる（２）当社で発行し、学校または自治体宛にメールで配信する生徒用IDを、学校から一人ひとりの生徒・保護者宛に配布でき、学習の指示を行うことができる環境である、という条件を満たす学校／自治体にIDを提供する予定です。IDの発行はお申し込みをいただき、上記条件を満たす学校／自治体から順次行い、3月末を利用期限として無償で提供する予定です。1学校／自治体あたりの発行ID数に制限は設けません。なお、対応を必要としている学校に迅速にIDを配布し学習機会を提供するため、今回の追加提供は小・中・高校全体で50校までとさせていただく予定です。また、4月以降の対応につきましては今後の状況を注視しながら検討を続けてまいります。詳細・お申し込みについては、下記URLをご覧ください。
https://surala.jp/supporter/covid-19/

今回の取り組みが、休校となってしまった生徒・児童の学びに貢献すると同時に、「GIGAスクール構想」でも謳われている学習の個別最適化された学びの実現につながり、教員の負担を増やすことなく学習の効率化を図り、いつでもどこでも学習できる学習基盤の創出につながることを期待しています。

*2020年3月に小学校、中学校の理科、社会をリリース予定

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ