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アドビ、テレワークと理想の働き方に関する調査結果を発表 約8割がテレワーク中の「ちょい抜けワーク」を経験

PR TIMES / 2022年4月25日 18時15分

9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたい

【2022年4月25日】
アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神谷知信)は、週に1回以上テレワークを行っている全国のビジネスパーソン500名を対象に、テレワークと理想の働き方に関する調査を実施しました。



今回の調査では、約8割の回答者がテレワーク中に家庭の用事などの私用で仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を経験しています。日本では、新型コロナウイルス感染症の拡大が落ち着きオフィスへの出社を促す企業が増える中、9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたいと考えていることがわかりました。

今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。
●約8割(77.7%)がテレワーク中に私用で仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を経験
●9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたい
●テレワーク中でも承認や資料へのフィードバックをもらう手段は「口頭で確認」が50%超

約8割(77.7%)がテレワーク中に家事などで仕事を中断する「ちょい抜けワーク」を経験
テレワークが浸透する中、来訪者の対応や子どもの世話などで仕事を中断せざるを得ないという声は少なくありません。そこで500名を対象に、テレワーク中でも育児や家事をはさみつつ働くことが会社で認められているかを聞いたところ、82.4%が認められていると回答しました。このような働き方が認められていると回答した412名に、実際に家事や育児、来訪者対応などの仕事以外の用事で仕事を中断するような対応が必要となった経験があるかどうか聞いたところ、約8割(77.7%)の方がこうした「ちょい抜けワーク」を経験していることが明らかになりました。

また、こうしたフレキシブルな働き方を認める制度があれば、その会社でより長く働きたいと思うかという質問では、48.4%が「とても思う」と回答、「どちらかというと思う」と回答した43.4%と合わせると、9割以上の回答者が柔軟な働き方を認める企業で長く働きたいと考えていることもわかりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/41087/249/resize/d41087-249-1d8f8076e2ee6ceb0827-0.png ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/41087/249/resize/d41087-249-c63ea64921ad8bb92687-1.png ]


テレワーク中の資料フィードバック方法「口頭でコメント」が50%超
テレワーク中に業務資料をチームの人からどのようにフィードバック(確認、修正、承認)してもらっているか現状を聞いたところ、1位の「メールやチャットなど、データファイルとは別のツールで、文章でコメントする(63.2%)」および2位の「電話やWEB会議で、口頭でコメントする(52.4%)」に半数以上の回答が集まった一方、クラウドや共同編集機能などのデジタルツールを活用していると回答した方は約2割(5位)にとどまりました。しかし業務資料のフィードバックで一番効率的だと思う方法ではクラウドや共同編集機能などのデジタルツールの活用が2位となり、現状と効率的だと思うフィードバック方法が乖離する結果となりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/41087/249/resize/d41087-249-49a48324085dd5dd838c-2.png ]

テレワーク中の資料確認で困ったことで最も多かった回答は「複数人からコメントをもらい、ひとつにまとめることが面倒(41.4%)」、次いで「コメントが入ったファイルをどこに保存したのかわからなくなる(40.5%)」となりました。

[画像4: https://prtimes.jp/i/41087/249/resize/d41087-249-8711c51b340fb39e982e-3.png ]

オフィスとリモートのハイブリッドワークなど多様な働き方が増えている中、働く時間や場所にとらわれることなく、スタッフ全員が効率的に働くことができる環境が求められています。その一方で、上司からの承認を得たり、チーム内の合意形成を図ったりするために、対面の会議を設定するなど従来のやり方に頼っていると、業務遂行に今まで以上の時間がかかることもあります。業務効率化と柔軟な働き方を実現するためには、クラウドで共同編集しながら資料を確認するなどの新しい方法が求められています。

アドビ株式会社マーケティング本部 本部長(Document Cloud & エデュケーション)の小池 晴子は次のように述べています。
「テレワークや時間差出勤など多様な働き方が徐々に浸透していく中、アドビが米国で発表した調査(https://blog.adobe.com/jp/publish/2022/04/06/dc-adobe-research-reveals-that-better-tech-is-key-to-adapting-hybrid-workplace)でも、ハイブリッドな働き方を成功させるためには、テクノロジーの活用が不可欠であることが分かりました。今回の日本での調査からは、多様な働き方を実現するには、時間や場所にとらわれることなく、ひとり一人が最適な働き方をしつつ、効率的に働けることが重要であることがわかります。そのためには、社員全員が同じ時間帯に、同じ場所で働いていなくても、業務が滞ることのないよう、資料の確認にはクラウドツールや、共同編集機能を活用するなど、その会社やチームに適したデジタルツールや工夫を積極的に取り入れていく必要があるのではないでしょうか。アドビはこれからも多様な働き方を実現するためのクラウドソリューションを提供してまいります。」

紙の書類やプロセスをデジタル化することでテレワークをより効率的に
アドビは、PDFテクノロジーを基盤にクラウドやモバイル環境でのデジタルドキュメントの閲覧、編集、共有および文書業務とそのプロセスを効率化する「Adobe Document Cloud」を提供しています。Adobe Document Cloudに含まれる「Adobe Acrobat DC」では、PDFテクノロジーとクラウドを組み合わせることで、場所やデバイスを問わず効率的に関係者間で文書の確認業務が行えます。また、「Adobe Acrobat Sign」を活用することで、出社することなく電子サインで書類に署名することが可能になります。さらに、無料のモバイルアプリ「Adobe Scan」を使うと、紙の文書をスキャンしてPDFにした上で記入や共有することができます。詳しくはAdobe Acrobat DCのホームページ(https://www.adobe.com/jp/acrobat.html)を参照ください。

「テレワークと理想の働き方に関する調査」 概要
調査方法:インターネット調査
実施対象:500人(週1回以上テレワークを行っている20~49歳の全国のビジネスパーソン<男女/子どもとの同居の有無で125名ずつ均等割付>)
調査期間:2022年3月14日~2022年3月16日

▼プレスリリースはこちらからもご覧いただけます。
●アドビニュースルームサイト
https://www.adobe.com/jp/news-room/news/202204/20220425_dc-telework-survey.html

● PDF
https://www.adobe.com/content/dam/cc/jp/news-room/pdfs/202204/20220425_dc-telework-survey.pdf

■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloud( https://www.adobe.com/jp/creativecloud.html)は、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloud( https://acrobat.adobe.com/jp/ja/ )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloud( https://business.adobe.com/jp/products/adobe-experience-cloud-products.html )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( https://www.adobe.com/jp/sensei.html )を活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト(https://www.adobe.com/jp/about-adobe.html)をご覧ください。

(C)2022 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

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