日立ソリューションズグループがダイバーシティイベントを開催

持続可能な成長と新しい価値創造をめざすSXの実現に向けて、多様性を学ぶ講演会などを実施

　株式会社日立ソリューションズ（本社：東京都品川区、取締役社長：山本　二雄／以下、日立ソリューションズ）は、国内グループ5社の社員を対象に開催しているダイバーシティイベントを、9月10日と17日に実施しました。本年度は、管理職に求められる多様性を力に換えるためのマネジメントや、LGBTの理解者や支援者をさすALLY（アライ）をテーマに、社外の有識者や社員参加型による計2回の講演会をグループで開催しました。



　日立ソリューションズは、持続可能な社会の実現に向けて、デジタルトランスフォーメーション（DX）を通じたサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）を促進しています。企業価値向上をめざし、多様な人財の能力や価値を引き出す人的資本経営にも取り組んでおり、社員一人ひとりが、SXやDiversity（ダイバーシティ：多様性）、Equity（エクイティ：公正）、Inclusion（インクルージョン：包摂）について理解を深めることを目的に、有識者をお招きして、ダイバーシティイベントを毎年開催しています。
　2024年度からは全社員に非財務目標を導入し、社員一人ひとりが全体目標の5%をDEIを含むSXの実現に向けたゴールとして割り当てることで、個人の行動変容を促す取り組みをスタートしました。また、全管理職に対して、性別や年齢に関するアンコンシャスバイアス（無意識の思い込みや偏見）の度合いを可視化するツールを導入し、そのバイアスをコントロールすることで、多様な価値観や能力を活かした組織運営を行う取り組みも実施しています。
　今後も、事業活動および企業活動全体を通じた、持続可能な成長と新しい価値創造によって社会に貢献していくSXの実現をめざし、日立ソリューションズグループの最大の資源である人財の活性化に取り組んでいきます。
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■ 本年度のプログラム
多様性を力に換える組織へ
～「聴いてもらえる時間」が個を解き放ち、チームの成果を最大化する～：9月10日（火）
講演者：エール株式会社　取締役　篠田 真貴子氏
概要：多様性を強みに換える組織づくりに向けて、「聴いてもらえる時間」をもつことにより、個人が力を主体的に発揮し、互いに理解を深めながら組織のビジョンとの重なりを見出し、チームで成果の最大化をはかる取り組みの実践例について話を伺いました。

一緒にLGBT&ALLY(アライ)を知ろう
～最新の法改正や判例動向とALLY(アライ)の重要性～：9月17日（火）
講演者：株式会社アウト・ジャパン 代表取締役 屋成 和昭氏、小学校教員 鈴木 茂義氏
概要：LGBTに関する基礎知識や、最新の法改正や判例動向について説明いただき、LGBT当事者の実際の体験を基に、普段直面している困難やどのような配慮が嬉しいと感じるかを伺いました。また、ALLY（アライ）の重要性について学びました。

■ イベントに参加した社員の声
「マネージャーとしてチームメンバとのかかわりに悩んでいたが、『メンバは話を聞いてもらったと感じることで、最終的に自身の意見と違う結論になったとしても納得感が高まるのでは』と言っていただき、参考になった」（篠田氏講演）
「篠田さんご自身も以前は聴くことが苦手だったと知り、これから『聴く』習慣を身に着けようと思えた。自身の価値観を押し付けてしまうときがあるので、『聴く』コミュニケーションを大切にしていきたい」（篠田氏講演）
「LGBTの方々に関する直近の判例などの詳細な部分までご紹介いただき、報道だけではわからない悩みや苦労を知ることができた。アライであることを表明するステッカーを貼り、寄り添っていきたいと思った」（屋成氏講演）
「一人ひとりが自分らしく生きられる社会を一日でも早く実現できるよう、個々の努力が必要と感じた。講演をきっかけに、家族ともこういったテーマで会話することができ、良い機会となった」（屋成氏講演）

■ ダイバーシティ推進に対する取り組み
　日立ソリューションズは、個の多様性を活かすインクルーシブな組織文化形成を目的とし、DEIについて考えるダイバーシティイベントを2014年から毎年開催しています。2021年度からは、経営方針の理解を深めるため、サステナビリティに関する社会の動きや、先進企業の取り組みを学ぶSX勉強会を定期的に開催してきました。2023年度から、SX勉強会のひとつとして「DEI特集」を企画し、オンライン形式の講演会やWebによる情報発信などを行っています。
　URL：https://www.hitachi-solutions.co.jp/company/sustainability/worklifebalance/

※記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。

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