電通総研、企業向けChatGPTソリューション「Know Narrator(ノウナレーター)」で最新LLMモデル「GPT-4o」の適用を開始
PR TIMES / 2024年6月5日 14時15分
- 従来モデル比2倍の処理速度で、企業の生産性向上に寄与 -
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、マイクロソフトが提供するAzure OpenAI Serviceを活用して開発した企業向けChatGPTソリューション「Know Narrator(読み方:ノウナレーター)」において、「GPT-4o」の適用を開始し、2024年6月5日(水)より提供します。これにより、従来モデルと比較して約2倍の速度で、より高精度な生成AIを活用できるようになり、企業の生産性向上を支援します。
[画像: https://prtimes.jp/i/43138/267/resize/d43138-267-9b58f4d01ce8dab5299e-0.jpg ]
「Know Narrator」はChatGPT環境を企業内に構築し、その活用を推進するソリューションです。
これまで、「Know Narrator」では、最新版のLLMモデルを搭載してきたほか、ユーザーのチャット履歴を分析し、より効率的な利用方法を提案する「Know Narrator Insight」、ChatGPTが社内文書を参照し回答文を生成することを可能にする「Know Narrator Search」、API経由で別システムとの連携を行うことができる「Know Narrator API」を独自に開発してきました。
今般の「GPT-4o」の適用開始により、従来に比べ以下が向上しています。
1. 出力速度の向上
質問してから回答が戻るまでの時間が、従来モデルと比較し、2分の1以下に短縮しました。
2. 画像認識精度の向上
画像認識の精度が向上したため、従来モデルでは難しかった日本語の手書き文字の読み取りが可能となりました。
3. 日本語処理能力の向上
「GPT-4o」では、多言語データ対応が強化されたため、「Know Narrator Search」においても日本語ドキュメントに対する読み取りや回答性能が向上しました。
電通総研は、今後も「Know Narrator」の機能拡充を図り、生成AIの実業務への適用と社会への普及を推進してまいります。
ご参考資料
・「Know Narrator」について https://aitc.dentsusoken.com/products/knownarrator.html
「Know Narrator」は、マイクロソフトが提供するAzure OpenAI Serviceを活用して、ChatGPT環境を企業内に構築し、その活用や教育を推進するソリューションです。企業が抱える課題やChatGPTの活用フェーズに合わせて選択可能な、4つのモジュールで構成しています。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/43138/table/267_1_52720635ecde8cf524c4a037c644f203.jpg ]
・関連プレスリリース・お知らせ
2024年03月26日
電通総研、画像生成や画像認識を可能にした企業向け生成AIソリューション「Know Narrator Chat with Vision(ノウナレーターチャットウイズビジョン)」の提供を開始
https://www.dentsusoken.com/news/release/2024/0326.html
2023年10月24日
ISID、独自開発した企業向けChatGPTソリューション「Know Narrator(ノウナレーター)」を20社へ導入
https://www.dentsusoken.com/news/release/2023/1024.html
電通総研について https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
* Microsoft、Azureは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
* 2024年1月1日、電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。
* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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