【echoes無料オンラインセミナー】消費財メーカー必見! 「来店・購買につながるリテールメディアの活用メリット・施策・事例を解説」5月30日開催
PR TIMES / 2024年5月22日 12時15分
企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)が提供するSNSマーケティング支援SaaS「echoes(エコーズ)」は、株式会社unerryのリテールメディアプランナーを講師に迎え、「来店・購買につながるリテールメディア」をテーマにした無料オンラインセミナーを5月30日(木)に開催します。お申込みページ:https://service.aainc.co.jp/product/echoes/seminar/20240530-unerry-seminar
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58547/270/58547-270-000dab37efbe17f59485bd09355cd2b1-602x316.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
開催背景
今、リテールメディアがマーケティング効果を向上させる新しいアプローチとして、またメーカーと小売の間の架け橋として注目を集めています。しかしながら、国内での活用事例はまだ少ないことから、具体的にどのように取り組むべきか頭を悩ませている担当者の方が多くいらっしゃいます。今回、月間800億件を超える生活者行動ビッグデータを核としたDXサービスを提供する株式会社unerryと、認知拡大から販売促進までワンストップで支援するSNSマーケティングSaaSを提供する当社より、リテールメディアを活用した顧客分析や販促戦略、活用事例について、実際の事例を交えて詳しく解説します。無料・オンライン開催となりますので、お気軽にご参加ください。
【こんな方におすすめ】
- 小売店に商品を卸している一般消費財メーカーの担当者様
- リテールメディア活用に興味はあるものの、何からどう取り組むべきか分からない方
- リテールメディアをどのように活用したら来店・購買につながるのか、具体的な手法を知りたい方
実施概要
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/270_1_96ef47e5d30fde0d99c2c64033f561c3.jpg ]
アジェンダ
【第一部】
講師 株式会社unerry 笛吹 貴信様
- リテールメディアの最新動向
- リテールメディアの注目される理由と課題点
- 生活者行動データ×ID-POSで実現するunerry流リテールメディアとは
- 最新事例のご紹介
【第二部】
講師 アライドアーキテクツ株式会社 正田 裕平
- リテールメディアとしてのSNSアカウント活用のメリット
- バイヤーを巻き込みながら、SNSから認知拡大・来店促進につなげる新スキーム
- ドラッグストアとのSNS上のコラボにより大量送客を実現した店頭サンプリング事例
【質疑応答】
【SNSマーケティング支援SaaS「echoes」とは】
echoesは、X・Instagramを中心とした認知拡大から、オウンドメディア集客・販売促進までワンストップで支援するSNSマーケティングSaaSツールです。大手ブランド・メーカーから全国展開の小売・外食、EC通販まで多様な企業様にご利用いただいており、Xにおいては累計400社超のインスタンウィンキャンペーンを支援してまいりました。echoesを開発・提供するアライドアーキテクツはX広告認定代理店でもあり、2020年4月にはTwitter(当時)広告APIのスタンダードアクセスレベルを取得してクリエイティブ管理機能をリリース。2022年12月には、ハッシュタグや引用などXのUGCを全量・リアルタイム収集し検索・活用可能とするUGC管理機能をリリース。2023年4月にはエンタープライズAPIの利用を開始しており、API有料化後も、Xキャンペーン施策にご利用いただけます。
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/270_2_48c3742763134a8fe96925a4404a40d4.jpg ]
<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※1)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。
※1 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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