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FCE、Jリーグ「FC町田ゼルビア」とパートナー契約

PR TIMES / 2024年10月28日 12時15分

~チャレンジあふれる未来をつくるパーパスの実現と企業認知向上に向けて~



株式会社FCE(東京都新宿区、代表取締役社長:石川淳悦、東証:9564)は、株式会社ゼルビア(本社:東京都町田市、代表取締役社長兼CEO 藤田晋、以下ゼルビア)が運営するJリーグ加盟のプロサッカークラブ「FC町田ゼルビア」とパートナー契約を締結したことをお知らせいたします。

スポンサーを通して、「FC町田ゼルビア」ともに「チャレンジあふれる未来をつくる」という当社パーパスの実現を目指すとともに、企業認知向上、また採用強化にも繋げてまいります。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/29370/277/29370-277-440a09b7acdeecc3af7595c173026336-3000x1669.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


スポンサーの背景 
FCEは「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開しています。小中学生からビジネスパーソンまで幅広く事業を展開し、多くの方々がチャレンジにむけて一歩を踏み出すための人的資本の最大化(能力向上、組織作り、環境整備など)さまざまなチャレンジを続けてきました。

一方、「FC町田ゼルビア」も、2023年J2リーグにおいて優勝、2024年J1リーグへ昇格後の今シーズンも快進撃を続け、上位に食い込むなどその活躍には目が離せません。また当クラブは、サイバーエージェント様の持つデジタルマーケティングやブランディングのノウハウがクラブ運営に応用されたり、学校の元教員を監督に就任させるなど、これまでの既成概念を壊すようなチャレンジをされており、その取り組みには大変感銘を受けています。

このたびのスポンサー就任によってそれぞれの強みを生かしながらともに「チャレンジあふれる未来」を共創していければとの想いからスポンサー契約を締結させていただくことに致しました。

両社コメント
株式会社ゼルビア 代表取締役COO 上田武蔵 様
この度FCEの皆様とパートナーシップを締結できること、大変光栄に思います。 弊社は「Make a New History」というスローガンのもと、クラブの歴史そしてJリーグの歴史を創っていくために、今年J1リーグでチャレンジしてきました。 その中で「チャレンジあふれる未来をつくる」という同じ想いを持つFCE様に応援いただけることは、残りのシーズンを戦い抜く上で心強い後押しとなります。 今後のFCEとFC町田ゼルビアの活躍に、ご期待いただければと思います。


株式会社FCE 代表取締役 石川淳悦
このたび、FC町田ゼルビア様とのスポンサー契約を締結できましたことを大変光栄に思います。 当社はD.LEAGUEで活躍するCyberAgent Legitのプラチナスポンサーを務めておりますが、そうしたご縁もあり、このたびFC町田ゼルビア様のスポンサーとしてもご一緒させていただくことになりました。
FC町田ゼルビア様のこれまでの既成概念を壊し、周囲が驚くようなチャレンジとそれにより結果を出す取り組みには大変刺激をいただくと同時に、当社の「チャレンジあふれる未来をつくる」という理念とも深い共鳴を感じています。
今後は、FC町田ゼルビア様との結束をもって、より多くの方々に「挑戦することの素晴らしさ」を伝えていきたいと考えております。FC町田ゼルビアを心から応援するとともに、関係者の皆さまとともに連携し、未来への貢献を目指してまいります。


株式会社FCE
設立:2017年4月21日   
代表取締役:石川淳悦
証券コード:9564
本社:東京都新宿区西新宿2-4-1 NSビル10階
事業内容:DX推進事業、教育研修事業、出版事業
URL:https://fce-hd.co.jp/

当社は「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開しています。
【最強のITツール】として約7300製品中第1位(※)を獲得した「RPAロボパットDX」、社員教育を一つで完結できる定額制オンライン教育システム「Smart Boarding」、世界4000万部、国内260万部発刊の世界的ベストセラー『7つの習慣』の出版、そして生成AI業務の生産性を爆発的に向上させる「FCEプロンプトゲート」、など中小企業から大企業まで、また全国の自治体や教育機関を対象に幅広く事業を行っております。

※ ITreview Best Software in Japan2023より

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