障害発生状況を可視化し、DEX向上を支援する「ネットワークパス自己監視サービス」を提供開始

ネットワークのアクセス状況を監視・分析し、障害の影響範囲を従業員が利用するデバイス上に表示



　株式会社日立ソリューションズ(本社：東京都品川区、取締役社長：山本 二雄／以下、日立ソリューションズ）は、企業内ネットワークや広域ネットワークのアクセス状況を監視・分析し、障害の発生箇所や影響範囲を従業員が利用するデバイス上にリアルタイムで表示する「ネットワークパス自己監視サービス」を、2月5日から提供開始します。
　本サービスは、「Cisco ThousandEyes*1」を活用して、ネットワーク構成やアクセス経路のオブザーバビリティ*2情報を収集、分析し、障害発生状況を従業員が利用するPCやモバイルデバイスなどにわかりやすく表示します。これにより、従業員のネットワークにつながらないストレスや不満を緩和し、デジタル従業員エクスペリエンス（DEX）*3の向上を支援します。ITサポート部門においても、障害の発生箇所や影響範囲を特定、周知することで、従業員からの問い合わせが減るため、復旧作業に専念できます。
　日立ソリューションズは、今後も、これまで多くのクラウドサービス導入を支援してきた豊富な知見とノウハウを活かし、企業経営のDEX向上に貢献していきます。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53429/282/53429-282-e1a7727a1d926a543241661266429f49-3000x1153.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
図：「ネットワークパス自己監視サービス」の適用効果

*1 シスコシステムズ合同会社が提供するクラウドサービスで、Fortune 500企業のうち180社、Global 2000企業のうち360社以上が採用しており、さらに米国トップ10銀行の全て、世界トップ10ソフトウェア企業のうち8社、その他数百社に及ぶ企業が利用。
*2 システムの内部状態を、外部出力からどれだけ推測できるかを表す尺度。システムの状態を把握し、異常を早期に検知・対処する仕組み
*3 従業員が企業のデジタルツールやシステムに接する中で得られる、あらゆる体験。例えば、社内システムへのアクセスのしやすさ、業務用アプリケーションの使い勝手、ITサポートの品質などが構成要素となる。

■ 背景
　近年、ITシステムは競争力を左右する重要な要素となっています。また、企業におけるデジタルシフトの加速やリモートワーク普及にともない、生産性向上や業務効率の改善に向けたDEXの向上、および関連するソリューションへの注目が高まっています。快適なIT環境を提供し、DEXを向上させる取り組みは、企業の成長を加速させるうえで極めて重要です。
　日立ソリューションズは、2020年から、企業内ネットワークや広域ネットワークのアクセス状況を可視化し、監視するソリューションである「Cisco ThousandEyes」の導入支援やトレーニング、技術サポートを提供してまいりました。そこで、お客さまのDEX向上により「Cisco ThousandEyes」を活用いただけるよう、ITサポート部門向けの情報を一般従業員の方々にもわかりやすく伝えられる本サービスを新たに提供することにいたしました。
（特許出願中：特願2025-11094）

■ 「ネットワークパス自己監視サービス」の特徴と効果
1．ネットワークアクセス状況をリアルタイムで分析し、障害の発生箇所や影響範囲を特定
2．障害発生箇所を従業員にいち早く知らせることで、ストレスや不満を緩和
3．ITサポート部門の問い合わせ負担を軽減
4．障害発生箇所と影響範囲を特定することで、早期復旧を支援

■ 提供価格
　個別見積（ 別途、「Cisco ThousandEyes」のご契約が必要 ）

■ 販売開始日　2025年2月5日

■ 「ネットワークパス自己監視サービス」のホームページ
　URL：https://www.hitachi-solutions.co.jp/network_path_insight/

■ 「Cisco thousandEyes」のホームページ
　URL：https://www.hitachi-solutions.co.jp/thousandeyes/

■ 商品・サービスに関するお問い合わせ先
　URL：https://www.hitachi-solutions.co.jp/inquiry/

※ Cisco ThousandEyes は、Cisco Systems, Inc.とおよびその関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
※ 記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。
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