無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」導入学校数が４００校を突破

自治体・公立学校での導入が拡大

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供する
AI×アダプティブラーニング「すらら」ならびに「すらら」姉妹版「すららドリル」の導入学校数が、2020年6月末時点で前年同月比242校増の402校となりました。



[画像: https://prtimes.jp/i/3287/283/resize/d3287-283-293249-0.jpg ]


すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,200 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。すららドリルは、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。

導入校数増加の主要因として、自治体・公立学校における採用の拡大が挙げられます。新型コロナウイルス感染拡大に伴う学校休校時に、すららネットは「学びを止めない」緊急対応として自治体や公立学校を中心に369校に対し「すらら」のID無償提供を行いました。休校中にEdTech活用を通じて好感触を得た自治体が正式採用に移行しています。鳥取県では、県内の市町村教育委員会と契約を行い、順次「すらら」が県下小中学校で導入されています。また三鷹市では、市内全22校が「すららドリル」で学習を開始し、不登校支援としての活用も開始しています。さらに東京都多摩市、大分県でも不登校児童生徒支援の ICT 教材として採択され、活用を開始しています。自治体では、自立学習のサポートとして、また今後起こりうる感染拡大や災害に起因する休校の際に学びを止めないための手立てとして導入されるケース、また、不登校支援などこれまで支援が難しかった児童生徒への学習機会提供として導入されるケースが主流となっています。

また、海外でも新型コロナウイルス感染拡大に伴い多くの国や地域で学校が休校となりました。休校に伴う緊急在外日本人学校にもID無償提供を行いました。国や地域によっては、厳しい外出禁止措置が取られ、日本以上に長い休校となった日本人学校も多数あります。そのような中、在宅学習の手段として「すらら」での学習を行った結果「子供が興味を持って自主的に取り組んでいる」「子供の学力や理解度に合わせた学習ができて良い」といった声が上がり、タイのバンコク日本人学校／シラチャ日本人学校をはじめ、複数の日本人学校が正式採用に移行しました。さらに、私立学校における「すらら」導入も拡大しています。公立学校や日本人学校と同様に、「すらら」のID無償提供を経て正式導入に至った私立小・中・高も増加要因の一つです。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ