1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

デル・テクノロジーズ、最新調査の結果を発表 APJ(アジア太平洋および日本)地域の企業にとって、サステナブルなイノベーションの推進が改善すべき最優先分野であることが明らかに

PR TIMES / 2024年7月5日 16時15分

2024年7月5日:
デル・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 俊彦、
以下、デル・テクノロジーズ、URL:https://www.dell.com/ja-jp )は、APJ(アジア太平洋および日本)地域における企業のサステナビリティー戦略への取組みに関する調査を発表しました。同社の『Innovation Catalyst』調査のAPJ地域におけるIT部門の意思決定者とビジネス部門の意思決定者1,900人からの回答によると、最も重要なイノベーションの目標上位5つのうちの1つとして、38%(日本:31%)が環境面においてよりサステナブルになることを挙げています。AIの導入による飛躍的な変革は企業に数々のメリットをもたらし、どの業界も大量の電力を必要とするAI環境におけるサステナブルな管理方法に関する知識を高めることが必須になります。今回の調査では、サステナビリティーの取組みにAIを使って情報を提供して最適化することが、企業にとって最優先事項の1つであることが明らかになりました。しかし、10人中6人(日本:41%)は、AIを使うことにより、環境面でのサステナビリティーに対する取組みが損なわれると考えています。ESG(環境、社会、ガバナンス)基準の遵守とサステナブルなイノベーションには依然として課題が残るものの、10人中8人(日本:62%)が、自組織が遵守すべき環境規制をすべて把握していると回答し、48%(日本:39%)が、環境面においてサステナブルなイノベーションを推進することを改善すべき点に挙げています。サステナブルなテクノロジーでエネルギー効率の向上を実現
エネルギー効率の向上は、サステナビリティーに関する取組みにおいて、最優先事項の1つです。本調査では、現在企業が取り組んでいる施策について、データセンターでの代替冷却ソリューションの使用(75%、日本:53%)、AI推論をエッジへ移行することによるエネルギー効率の改善(73%、日本:51%)、IT環境をより効率的に管理するためにas-a-Serviceソリューションの実験(79%、日本:56%)などが挙げられています。AIモデルとインフラストラクチャーの規模を最適化(ライトサイジング)することで、ITのカーボン フットプリントを最小化することが可能になります。未だ定まっていない生成AIの役割
生成AIがサステナビリティーに与える影響について、10人中6人(日本:41%)が、AIの利用は環境面におけるサステナビリティーに対する取組みを損なうと考えています。35%(日本:26%)は、AIモデルのトレーニングに必要なエネルギーの使用量と、これに伴う温室効果ガス排出量の増加に対する懸念が、AIと生成AIの導入に二の足を踏む要因になっていると回答しています。これとは対照的に、37%(日本:25%)が、環境フットプリントの改善およびエネルギー削減とサステナビリティーの取組みに関する意思決定への情報提供を強化するために、まず生成AIを導入すべきであると回答しています。これは、サステナビリティーへの取組みを加速させるために、AIの可能性を探ることに関心が寄せられていることを示しています。重要な役割を果たす外部のテクノロジー ベンダー
企業が自社のサステナビリティー戦略を継続して調整・最適化していく中で、回答者の79%(日本:60%)が、サステナビリティーへの目標達成を推進する上で第三者の支援を求めています。テクノロジー ベンダーと緊密に連携してサステナビリティーの取組みを前進させるためには、企業とエコシステム パートナーとの間により大きな説明責任と信頼、多くのコミュニケーションが求められます。本調査では、82%(日本:61%)が、テクノロジー ベンダーに透明性があり明確なサステナビリティーの目標があること、またバリューチェーン全体が生み出す温室効果ガスに対する説明責任を果たすことを期待しています。『Innovation Catalyst』調査について
本調査は、デル・テクノロジーズの委託によりVanson Bourne社が実施しました。調査は、北米、中南米、ヨーロッパ、中東、アフリカ地域、APJ地域で従業員100名超の企業から6,600人を対象に行われました。公共機関と民間企業の幅広い組織を網羅しています。すべての回答者は、それぞれの組織のイノベーションを推進している、またはイノベーションに影響力を有している人物です。6,600人中3,300人がITの意思決定者(ITDM)、3,300名がビジネスの意思決定者(BDM)です。調査の聴き取りは2023年9月、10月、11月にわたり、オンラインおよび電話を通じて行いました。# # #■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ(NYSE:DELL)は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、AI時代に向けて、業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。# # #(C) Copyright 2024 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologiesが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください