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日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』に、待望の総合風邪薬「トピックスーパー風邪薬」が登場

PR TIMES / 2023年12月4日 10時45分

日本調剤株式会社 ニュースリリース

 全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、税込550円均一の日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「トピックスーパー風邪薬」を、2023年12月4日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」(https://store.nicho.co.jp/)において、12月15日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。



 業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、すべて税込550円のお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。
 これまで、解熱鎮痛薬や胃腸薬、トローチなど全14品目を展開しておりましたが、このたび、待望の総合風邪薬である「トピックスーパー風邪薬」が新たにラインアップに加わりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/13551/288/resize/d13551-288-4b47bf409d33cf44d2bd-0.jpg ]


■「トピックスーパー風邪薬」の特徴
 解熱鎮痛成分のアセトアミノフェンをはじめ、全9種の有効成分を配合しています。のどの痛みや発熱、せき、たん、鼻水など、つらい風邪のさまざまな症状を緩和します。
 また、風邪によって消耗した体力の回復を促すビタミンB1とビタミンB2も配合。ご家庭で備えておきたい常備薬として、身近な病気である風邪の治療にご活用いただけます※3。

 日本調剤では、「5COINS PHARMA」の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。

※1 日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています
※2 当社調べ(2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査)
※3 本商品は12歳から服用が可能です。また、濫用等のおそれのある成分が含まれていることから、販売の際には年齢等の確認をさせていただき、お一人様1個限りの販売とさせていただきます

【商品概要】
商品名:トピックスーパー風邪薬
リスク分類:指定第2類医薬品
薬効分類:かぜ薬(内用)

【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】
https://store.nicho.co.jp/products/OS202311210001?sku=4975979100289


■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像2: https://prtimes.jp/i/13551/288/resize/d13551-288-c479d8acce543e2df443-1.jpg ]

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp

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