「すらら」の姉妹版「すららドリル」大阪市の52小中学校約15,000名が学習開始

～EdTech導入補助金を活用し授業内外で実証活動～

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供するAI×アダプティブラーニング「すらら」の姉妹版「すららドリル」が、大阪市教育委員会におけるEdTech導入補助金を活用した実証事業の教材として採択され、大阪市内の計52小中学校、約15,000名が学習を開始します。



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すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,400 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英 語、理科、社会 5 教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一 人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな e ラーニング教材です。レクチ ャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。すららドリルは、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストにより、学びの個別最適化を実現する「すらら」の姉妹版という位置づけで、主に公立小中学校で活用されることを想定し提供を開始しています。

大阪市では、GIGAスクール構想の方針に則り、2020年度中に児童・生徒一人につき一台の端末を整備する準備を進めています。同時に、市内に418ある全小中学校において「個別最適化された学び」を実現するため、アダプティブなEdTech教材を活用することを検討されています。それに先立ち2020年度は、経済産業省が実施するEdTech導入補助金も活用しながら、EdTech教材の実証事業を進めていきます。実証事業は2020年8月から2020年12月25日まで行われる予定で、大阪市内418小中学校のうち、35小学校、17中学校の計52校が実証事業の申請を行い、計約15,000名の児童・生徒が「すららドリル」で学習を開始します。活用方法は、それぞれの小・中学校のニーズに合わせ、授業内での活用、放課後学習などさまざまな形で実証が行われる予定です。「すららドリル」の持つ、AIを活用し無学年式で一人ひとりに合わせた学習を実現できる点を活かし、実証事業に参加する児童・生徒の学習の基礎学力向上や自立学習習慣化に貢献することが期待されています。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。

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