英文アジア報道、新名称「Nikkei Asia」に

PR TIMES / 2020年9月30日 12時45分


 日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は30日、英文媒体「Nikkei Asian Review」の名称を「Nikkei Asia」に変更します。日経のグローバル事業の旗艦媒体として明確に位置づけ、新たなロゴやスローガンを採用しブランドデザインを刷新します。ダイナミックに変化するアジアの経済、ビジネス、マーケット、テクノロジー、政治に関する最新ニュースや、洞察に満ちた分析記事を独自視点で読者にお届けします。



 Nikkei Asian Reviewはアジア報道に特化した英文メディアとして2011年創刊し、英フィナンシャル・タイムズ(FT)の協力を得て成長を加速。購読者はいまや160を超える国・地域に広がり、アジアで活躍するビジネスパーソンの必読メディアとして確固たる地位を築いています。
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新名称と刷新の狙い
 ともすると評論や解説中心の印象を与えるReviewという言葉を外し、ニュース媒体としての位置づけをはっきりさせました。アジアにフォーカスした英文メディアとして成長著しいアジアの「ヒト、モノ、カネ」のニュースをより早く、多角的に伝えていきます。新スローガン「The voice of the Asian century」は自らがアジアの代弁者となり、現地の声を世界に発信するという自負と覚悟を込めました。

キャンペーン
 幅広い読者に新しくなったNikkei Asiaを体験していただくため、キャンペーンを実施します。9月30日は終日、ニュースサイト( https://asia.nikkei.com)を無料開放し、有料会員以外の方もすべての記事を自由にお読みいただけます。10月31日までにお申し込みいただいた新規購読者には3カ月のデジタルプランを$9(通常$41.99)でご提供します。10月にはNikkei Asia記者がアジア各地から登壇し「アジアの世紀」や「米中対立」をテーマにしたウェブセミナーも開催します。

Nikkei Asia、数々の受賞歴
 欧米メディアにはないアジアの視点がNikkei Asiaの強みです。特定の政府・組織の影響を受けず、独立メディアとして自由かつ中立の報道姿勢を貫いてきました。現地記者が直接取材する体制を築いているため、ニュースの信頼性にも定評があります。アジア太平洋地域に関する優れた報道を表彰するアジア出版者協会(SOPA)の2020年協会賞の授賞式で、スクープ部門など4部門で最優秀賞を受賞。最優秀賞受賞は6年連続となりました。

FTとのコラボレーション
 日経とFTのパートナーシップが日経の英文報道の成功を確実に後押ししてきました。2015年にFTがグループ入りして以降、Nikkei Asian Review編集部にはFTの編集者や記者が、システム開発にはエンジニアが加わり、ともに媒体価値の向上を目指してきました。FTの「デジタル・ファースト」のノウハウを生かし、オンライン版の充実や専用アプリといったデジタルシフトも大きく進みました。

 Nikkei Asia発行人である日本経済新聞社の松本元裕常務取締役は「世界の成長センターであるアジアのビジネスや経済のダイナミックな動向を早く深く報じることは、グローバルとデジタルを成長戦略とする日経にとって重要なミッションです。アジアに張り巡らせた編集網をさらに充実し、デジタル投資も加速します。『アジアのことはNikkeiに聞け』。読者の皆様にそう評価してもらえるよう、一歩ずつ前進を続けます」と述べました。

 奥村茂三郎編集長は「『変わらずに生き残るためには、自ら変わらなければならない』。ルキノ・ヴィスコンティ監督の名画「山猫」にこんなセリフがあります。躍動するアジア経済の肉声や鼓動を読者に届けるという使命は創刊以来、変わりません。むしろ、この使命を貫くためReviewという言葉から自らを解き放つことを決意しました。デジタルを武器にスピード感と先見性のあるメディアを目指します」と語りました。

 クリストファー・グライムス副編集長は「メディア業界が波乱の時代を迎えるなか、日経は確固たる信念で質の高いジャーナリズム育成に力を注いできました。多様で活気に満ちた能力の高い記者やエディター、デザイナーによるNikkei Asiaチームはその信念の証しです。ブランドデザイン刷新はエキサイティングな次の一章の幕開けです」と述べています。

新たなブランドデザインの詳細はこちら
https://asia.nikkei.com/Nikkei-Asia-Launch


日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は現在約206万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は80万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)

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