電通総研が企画・デザイン・開発を支援した新千歳空港の公式Webサイトが第12回Webグランプリ「企業グランプリ部門・企業BtoCサイト賞」の「優秀賞」を受賞
PR TIMES / 2024年12月6日 12時45分
- 多様な空港利用者の声を基に作られた、必要な情報にアクセスしやすいサイトデザインが評価 -
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、企画・デザインから開発まで支援した北海道エアポート株式会社(本社:北海道千歳市、代表取締役社長:蒲生 猛、以下「北海道エアポート」)の運営する新千歳空港の公式Webサイトが2024年12月5日(木)に第12回Webグランプリ「企業グランプリ部門・企業BtoCサイト賞」の「優秀賞」を受賞したことをお知らせします。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/43138/312/43138-312-6453066280468b1bd6877349b243077c-1903x922.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新千歳空港公式Webサイト
Webグランプリは、公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会 デジタルマーケティング研究機構により毎年開催されており、ウェブサイトの健全な発展を目的として、優れた功績を残した企業および人物を顕彰し、その労と成果を讃えています。
新千歳空港の新Webサイトの企画段階において、「旅行者」「ビジネスパーソン」など多様な空港利用者へのインタビューを行い、利用者の体験価値向上にこだわってサイト構造、デザイン、機能の見直しを進め、2024年6月に新サイトを開設しました。Webグランプリでは、「顧客体験価値」(CX)分析を元にした「空港利用者が必要な情報にアクセスしやすく、すっきりとしたサイトデザイン」である点が評価され、受賞に至りました。
電通総研は、UI/UXデザイン力や航空業界における業界業務知見を基に、この新サイト開設の企画・設計からサイト開発まで一貫して支援しました。5か国語への対応や、国内線時刻表と予約サービスとの連携といった新機能の実装においても、利用者の利便性の向上とサイト運営負荷の軽減を両立できる仕組みを実現しています。
また、北海道エアポートが2024年度中に計画している道内他6空港(稚内、釧路、函館、旭川、帯広、女満別)のWebサイトリニューアルにおいて求められる機能も、今回のサイト開発において同時に構築しました。
<北海道エアポート株式会社 企画部 担当部長 後藤 孝宏氏のコメント>
電通総研は、当社の空港Webサイトリニューアルにあたり、企画・デザインから開発に至るまで、当社の持つ課題の分析やお客様の体験価値向上といったWebサイトリニューアルにとどまらない「空港としての本質的価値向上」に向けて本業務に取り組んでくださいました。
プロジェクトに携わってくださった電通総研の皆様の献身的な取り組みによりこのような賞が受賞できたことに、深く御礼申し上げます。
電通総研は、今後、北海道エアポートが運営する道内他6空港のWebサイトリニューアルも支援し、北海道エアポートが目指す7空港の一体感が感じられる快適な利用体験の提供に貢献します。
<ご参考資料>
・Webグランプリについて
https://award.dmi.jaa.or.jp/
・北海道エアポート株式会社について
https://www.hokkaido-airports.co.jp/
・新千歳空港Webサイトについて
https://www.hokkaido-airports.com/ja/new-chitose/
■電通総研について https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
* 2024年1月1日、電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。
* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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