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アストラゼネカ、医療従事者とのコミュニケーションツールとして新たにLINE WORKSを導入

PR TIMES / 2021年7月3日 13時29分

アストラゼネカ株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:ステファン・ヴォックスストラム、以下、アストラゼネカ)は、2021年7月1日より、アストラゼネカの営業(MR)やメディカルサイエンスリエゾン(MSL)が医療従事者とコミュニケーションを図るためのツールとして、新たにLINE WORKSを導入します。まずは7月から循環器・腎・代謝/消化器(CVRM)事業本部の一部MRがLINE WORKSのパイロット運用を限定的に開始し、年内に全事業部のMR・MSLも使えるように本格的に運用を開始する予定です。

LINE WORKSは、ワークスモバイルジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:福山耕介)が提供する業務コミュニケーションのためのビジネス版LINEで、LINEと同じように、1対1またはグループでのチャットが可能です。アストラゼネカのMRやMSLは、LINE WORKSを利用して、医療従事者側のLINEアプリと連絡を取ることができるようになります。これまでアストラゼネカが公式としていた医療従事者とのコミュニケーション手段はメールと電話でしたが、LINEが利用できるようになることで、メールよりも手軽かつスピーディーで、電話よりも受け取る相手の都合に合わせて連絡を取ることができるようになります。

LINEは月間アクティブユーザー数が8,800万人*を超え、医療従事者で普段からLINEを利用されている方も多いことから、医療従事者の方々とのコミュニケーション手段としてLINEを利用したいという要望が現場からも多く上がってきていました。LINE WORKSはLINEと同じような使い勝手であるため、LINEユーザーであれば導入したその日から直ぐに使うことができます。

LINE WORKSを導入するにあたり、トークログの連携や、アプリの集中管理の強化など、ビジネスツールとして利用する上でアストラゼネカ・医療従事者の方々の利用に最も適した形で実装するために、トランスコスモス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO:奥田昌孝)に支援をしていただきました。

アストラゼネカの循環器・腎・代謝/消化器事業本部長である緒方史子は次のようにコメントしています。「新型コロナウイルス感染症の影響により対面でのコミュニケーションの機会が減少し、製薬会社のMRやMSLの医療従事者の方々とのコミュニケーションの取り方は大きく変化してきました。LINE WORKSを導入することでコミュニケーションチャネルが増えるので、どの場面でどのチャネルを用いるのが最適であるか、またどのようにLINE WORKSを最大限活用できるのか、まずは循環器・腎・代謝/消化器事業本部の中でしっかり検討していきたいと思います」。

アストラゼネカの最高情報責任者であるリチャード・メンドーザは次のようにコメントしています。「LINEは多くの人に使われているコミュニケーションツールであることから、アストラゼネカでも活用したいとは思っておりましたが、ビジネスツールとしての導入については検討が必要でした。医療従事者の方々にも安心して便利に連絡が取れるビジネスツールとなるよう、本格実装に向け、現場で使っていく中でさらなる最適化を図ってまいります」。

アストラゼネカは今後、医療従事者のみならず、取引先とのコミュニケーション手段としてもLINE WORKSを使えるようにする予定です。

*2021年3月末時点。Zホールディングス株式会社2020年度通期及び第4四半期決算説明会資料より

以上

*****

アストラゼネカについて
アストラゼネカは、サイエンス志向のグローバルなバイオ・医薬品企業であり、オンコロジーおよび循環器・腎・代謝疾患、呼吸器・免疫疾患からなるバイオ・医薬品において、医療用医薬品の創薬、開発、製造およびマーケティング・営業活動に従事しています。英国ケンブリッジを本拠地として、当社は100カ国以上で事業を展開しており、その革新的な医薬品は世界中で多くの患者さんに使用されています。詳細については https://www.astrazeneca.com または、ツイッター@AstraZeneca ( https://twitter.com/AstraZeneca )(英語のみ)をフォローしてご覧ください。

日本においては、主にオンコロジー、循環器・腎・代謝、および呼吸器・免疫を重点領域として患者さんの健康と医療の発展への更なる貢献を果たすべく活動しています。アストラゼネカ株式会社については https://www.astrazeneca.co.jp/ をご覧ください。

プレスリリースは以下よりダウンロードできます。
https://prtimes.jp/a/?f=c-24308-2021062911-35ee268544d03112f3f07f58835f2640.pdf

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