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【はたらく個人のデジタル学習実態調査2023】1,000名以上の企業ではたらく人の約7割は「デジタルに関する学習は必要」と回答

PR TIMES / 2023年5月31日 13時15分

企業からのDXやデジタル活用を学ぶ機会の提供は15%以下にとどまる

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:市村 和幸、以下「パーソルP&T」)は、企業ではたらく人5,000名を対象に、「デジタル学習実態調査2023」を実施しました。



この調査は、企業で取り組みが進むDX・デジタル人材育成の状況に対して、インターネット調査を用いて、企業ではたらく個人のデジタル学習についての現状や学習意識を調査する目的で実施しました。調査の結果、多くの人が「デジタルに関する学習は必要」と感じているのに対し、「会社からの学習機会の提供は進んでいない」という現状が明らかになりました。




主な調査結果



■1,000人以上の企業ではたらく人の約7割、全体では約6割が「デジタルに関する学習は必要」と感じている
■デジタルの学習状況において、約6割の人が「学習していない」と回答
■デジタルに関する「学習機会の提供」は15%以下にとどまる
■デジタルを学びたい理由トップ3は「現在の業務をより遂行しやすくするため」「キャリアアップにつながるため」「会社から求められているため」
■デジタル学習を「今後学びたい」と回答した人は約半数
■1,000人以上の企業では約6割が「e-ラーニング(動画学習)」での学習を希望している
■学びたいと思う「デジタルに関する内容」トップ3は「IT・PCの基本スキル」「DX基礎知識」「情報セキュリティ」

パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 デジタル人材開発部 マネジャー酒井 裕希
[画像1: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-b1587a8a8e8e4916adb7-0.png ]

調査の結果から、「デジタルを学ぶ必要性は多くの人が感じているものの、実際の学習には取り組めていない」という実態がわかりました。また「会社からデジタル学習が提供されている割合が15%以下」という結果も、学習に取り組めていない要因のひとつとして考えられます。これは社会のデジタル人材育成の要請に対して、企業側が追いついておらず、デジタル育成が進む大手企業においても導入段階であること。中小規模にいたってはコストの壁が障壁となっており、これから情報収集をしていく段階であると推測できます。

これから企業が取り組むべきは『1.デジタル学習機会の提供をより強化していくこと』、『2.はたらく個人の「学びの動機づけ」に注力すること』の2点です。「e-ラーニング」などのインプット中心の動画学習コンテンツを提供するだけでは、残念ながら一部の高い意欲のある方しか学べず、実践にもつながりません。重要なことは、学ぶ動機づけにつながる、はたらく個人のキャリア開発の意識にはたらきかけ、実践につながる学習体験をデザインすること。DXの文脈だけではなく、人的資本の最大化を目指すためにも、学習者を起点とした「ラーニングデザイン(学習体験設計)」から企画・構想し、実行していくことが、これからの人材開発には重要です。


<主な調査結果・詳細>
■1,000人以上の企業ではたらく人の約7割、全体では約6割が「デジタルに関する学習は必要」と感じている
デジタル学習の必要性において、1,000人以上の企業ではたらく人の約7割がデジタルに関する学習が必要」と回答。全体でも55.8%と約6割が必要性を感じていることが分かりました。

Qあなたは現在のお仕事のために「デジタル」を学ぶ必要性を感じていますか?(n=5000)
全体

[画像2: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-9a6edc36e246f251b2a3-1.png ]


従業員規模別
[画像3: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-ed50fa7c5cbc0d99b178-2.png ]


■デジタルの学習状況において、約6割の人が「学習していない」と回答
デジタル学習状況は、全体で「学習していない」が60.3%という結果となりました。

Qあなたは現在のお仕事のためにデジタルについて、学習を行っていますか?(n=5,000)
全体
[画像4: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-7b556cb39de92b3394db-3.png ]


■デジタルに関する「学習機会の提供」は15%以下にとどまる
DXやデジタル活用を学ぶ機会の提供において、現状、「提供されている」と回答した人はわずが14.9%ということがわかりました。従業員規模別でみると、従業員数が少なくなるほど「提供されている」割合が減少傾向にあることが明らかになりました。

Qあなたが所属している企業では、DXやデジタル活用を学ぶ機会は提供されていますか?(n=5,000)
全体
[画像5: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-7f61695660a1a8e7c768-4.png ]

従業員規模別
[画像6: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-7807d54f9e664899e480-5.png ]


■デジタルを学びたい理由トップ3は「現在の業務をより遂行しやすくするため」「キャリアアップにつながるため」「会社から求められているため」
学習していると回答した人のうちデジタルを学ぶ理由は、全体で「現在の業務をより遂行しやすくするため」が45.5%と最も高く、次いで「キャリアアップにつながるため」が37.0%、「会社から求められているため」が33.5%という結果となりました。

Qあなたが現在のお仕事のために「デジタル」を学ぶあてはまるものをお聞かせください。(n=1,984)
全体
[画像7: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-62fb0c1f720101ed2f4b-6.png ]


■デジタル学習を今後学びたいと回答した人は約半数
デジタル学習を今後「学びたい」「やや学びたい」と回答した人は48.7%という結果になりました。一方で「あまり学びたくない」「学びたくない」と回答した人が21.8%と学習意欲がない人も存在することが明らかになりました。

Q.あなたは今後、現在のお仕事のために「デジタル」を学びたいと思いますか。(n=5,000)
[画像8: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-98aec23600b799bd6675-7.png ]


■1,000人以上では約6割が「e-ラーニング(動画学習)」での学習を希望している
デジタルを学びたい・どちらともいえないと回答したひとのうち、今後デジタルを学ぶ際に希望する学習方法は、全体で「e-ラーニング」が46.4%と最も高い結果となりました。次いで「オンライン型の集合研修」が20.2%、「オンライン型のワークショップ」が18.4%、「自主学習」が18.2%と続きます。従業員規模別では、1,000人以上の企業では「e-ラーニング」が全体を大きく上回る結果となりました。

Q今後、現在のお仕事のために「デジタル」を学ぶとしたら、どの様な学習方法を希望しますか(n=3908)
全体
[画像9: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-e490a4426e9640a81c22-8.png ]


従業員規模別
[画像10: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-ea02f49014e347f4faab-9.png ]


■学びたいと思う「デジタルに関する内容」トップ3は「IT・PCの基本スキル」「DX基礎知識」「情報セキュリティ」
デジタルを学びたい・どちらともいえないと回答したひとのうち、今後デジタルを学ぶとした時に希望する学習内容では、全体で「IT・PCの基本スキル」が43.6%と最も高く、次いで「DX基礎知識」が33.2%、「情報セキュリティ」が32.3%と高いことがわかりました。

Q今後、現在のお仕事のためにデジタルを学ぶとしたら、どの様な学習内容を希望しますか(n=3908)
(10%以上の回答が集まった項目のみ表示)


[画像11: https://prtimes.jp/i/14515/324/resize/d14515-324-385225e7a3bb9d2e1614-10.png ]


※本リリースの調査結果をご利用いただく際は【パーソルプロセス&テクノロジー調べ】とご明記ください。
※その他詳細は別添のホワイトペーパー『はたらく個人のデジタル学習実態調査2023』をご参照ください。
業界別の調査結果やその他デジタル人材育成に関わる調査結果を掲載しております。

URL:https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/archive/w20230531/

<『はたらく個人のデジタル学習実態調査2023』概要>
調査期間:2023年3月24日(金)~3月26日(日)
調査方法:調査会社モニターを用いたインターネット調査
サンプル数:5,000名
調査対象:
・20-69歳男女個人
・対象地域は全国
・会社勤務の正社員/経営者/役員/契約社員/嘱託社員/派遣社員
・勤務している会社のDXについて、実施有無や必要有無が分かる方
パーソルP&Tでは経営・管理職・一般社員などの階層別での役割とスキル・能力を設定し、実践の中でスキルを身につける”実践学習“を提供することで、現場のDXを推進する人材育成を支援しています。
詳細はこちら:https://www.persol-pt.co.jp/ws_digital/

■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社について<https://www.persol-pt.co.jp/
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、人・プロセスデザイン・テクノロジーの力で、人と組織の生産性を高めることを使命としています。
お客様の事業課題に応じたコンサルティングやシステム開発、アウトソーシングのほか、人とテクノロジーが共存できる社会を目指し、RPAやAIなどを駆使した最新のテクノロジーやサービスを提供してまいります。

パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人と組織にかかわる多様な事業を通じて、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

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