日本調剤の医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」、販売形態を多様化し、幅広い医療ニーズに対応

日本調剤株式会社　ニュースリリース

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井 直人、以下「日本調剤」）は、2024年9月2日より医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」のコンテンツ単位での販売を一部開始いたしましたのでお知らせします。



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　「FINDAT」は、医療機関および教育機関に向けた医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。原著論文や医薬品データベース、国内外のガイドラインなどさまざまなデータソースから網羅的に収集した医薬品情報を評価し、日本語で提供しています。外部有識者の評価と査読により、中立的かつ臨床に即したコンテンツを作成しています。

　このたび「FINDAT」は、販売形態を多様化し、PDFによるコンテンツ単位でも購入いただけるようにいたしました。従来は、原則、法人契約でのWEB配信サービスのみでしたが、今後は必要な1コンテンツから個人でも購入可能です。各施設のフォーミュラリー運用状況やDX化にあわせて手軽に購入いただけます。「FINDAT」は、さまざまなニーズに合わせたサービス展開により、医療機関や地域におけるフォーミュラリー運用を支援いたします。
※購入対象資料は下記の表をご覧ください

販売形態：
[画像2: https://prtimes.jp/i/13551/327/resize/d13551-327-4f706740f985cc2a777a-1.png ]

※今後は１.と２.の販売形態から選択することができます

購入方法：
FINDAT公式サイト（https://info.findat.jp/individual/）よりお申し込みください。

■販売価格＆販売対象コンテンツ件数（2024年9月2日時点）
・標準フォーミュラリー＆薬効群比較レビュー
料金(税抜)：10,000円/件
販売対象件数：39
※フォーミュラリー未作成の場合は薬効群比較レビューのみ（8,000円 / 件）

・新薬評価（新医薬品評価書）
料金(税抜)：5,000円/件
販売対象件数：107

・適応症追加（適応症追加医薬品評価書）
料金(税抜)：5,000円/件
販売対象件数：31

・海外規制機関情報
料金(税抜)：1,000円/件
販売対象件数：327

販売対象コンテンツ一覧ページ：https://info.findat.jp/contents/list/

　日本調剤は、「FINDAT」の利用拡大を通じて、患者さまへの良質な医療サービスの提供に貢献してまいります。

■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像3: https://prtimes.jp/i/13551/327/resize/d13551-327-d5b10176118b81390912-2.jpg ]

日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/

【医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」について】　https://info.findat.jp/
「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。さまざまなデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。
「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。

【日本調剤グループについて】https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社　広報部　広報担当
TEL：[phone]　FAX：[phone]
E-Mail：[e-mail]

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