日本調剤、「Amazonファーマシー」を11店舗に導入~医療DXを加速し、患者さまの選択肢の拡大と利便性向上へ~
PR TIMES / 2024年9月17日 13時0分
日本調剤株式会社 ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都港区芝、代表取締役社長:笠井 直人、以下「日本調剤」)は、アマゾンジャパン合同会社が提供する、薬局によるオンライン服薬指導から処方薬の配送まで利用できる「Amazonファーマシー」を、2024年9月17日より11店舗に導入しましたのでお知らせします*¹。
日本調剤は、これまで全国どの地域の患者さまにも時間や場所にとらわれない良質なヘルスケアサービスを提供するため、医療DXを推進してまいりました。今後さらに需要が高まることが予想されるオンライン診療、電子処方箋、オンライン服薬指導などのニーズに応えるべく、患者さまの医療アクセスの選択肢の拡大や利便性向上の一環として、このたび「Amazonファーマシー」を導入することにいたしました。
当社が導入するのは、これまで「Amazonファーマシー」が導入されていなかった都道府県を中心とし、9月5日から先行導入していた日本調剤 呉薬局(広島県呉市)を含め、青森県、山口県、佐賀県、宮崎県、沖縄県などの11店舗です。
■「Amazonファーマシー」とは
「Amazonファーマシー」は、お客さまがAmazonショッピングアプリ上のご自身のアカウントから、「Amazonファーマシー」に登録されている薬局で薬剤師によるオンライン服薬指導を受けたのちに処方薬をご自宅などご指定の住所に配送、または薬局の店舗で受け取ることができるサービスです。ご利用にあたっては、電子処方箋に対応している医療機関にて診療を受けていただくか、「CLINICS」で受診できる医療機関でオンライン診療を受けて処方箋データを取り込んでいただく必要があります。
■「Amazonファーマシー」の利用方法
お客さまは、医療機関で取得した電子処方箋の「処方内容(控え)」を「Amazonファーマシー」にアップロードし、利用したい薬局店舗を選択、オンライン服薬指導の予約をします。予約した日時に、薬剤師によるビデオ通話を介したお薬の説明を受けたのち、処方薬をご自宅などご指定の住所に配送、または、薬局の店舗での受け取りを選択します。
当社は今後もオンライン診療、電子処方箋の普及に伴い利用拡大が見込まれるオンライン服薬指導のさらなる推進・普及に貢献してまいります。時代の変化に伴うニーズに柔軟に対応し、患者さま一人ひとりの「生きる」を支えていきます。
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
[画像: https://prtimes.jp/i/13551/328/resize/d13551-328-50face9c1ba50f41184e-0.jpg ]
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3457-3152
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
*1 Amazon およびAmazon.co.jp は、Amazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です
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