変額個人年金保険「SOVANI」の預り資産残高が1兆円を突破！

ソニー生命保険株式会社（代表取締役社長：高橋 薫、以下「当社」）は、2022年10月に販売開始した変額個人年金保険「SOVANI」（そばに）*1の預り資産残高が、販売開始から約2年で1兆円*2を超えたことをお知らせします。また累計新契約件数は80万件*3を突破しました。

SOVANIはご契約から年金のお支払までの長期にわたり、お客さまをサポートする商品です。加入時のコンサルティングでは、お客さまのリスク許容度に応じて16種類ある特別勘定の中から最大8種類をお選びいただけます。契約後は、選択された特別勘定が一定以上下落するような相場急変時には、お客さまへ即座にメールにてお知らせするほか、下落の背景等を解説するマーケットレポート等もお届けするなど、お客さまが安心して資産形成を継続いただけける体制を整えています。SOVANIは年金支払開始後も特別勘定で運用しますので、年金支払期間中は「運用しながら取崩し」を自然と行うことができ、お客さまのセカンドライフ期における「資産取崩」や「資産寿命の延伸」においても重要な役割を担っています。
*1「変額個人年金保険保険（無告知型）22（無配当）」および、「一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）」のペットネームです。
*2　2024年11月30日時点における、SOVANIの特別勘定にて運用されている積立金額の合計
*3　2022年10月2日~2024年11月30日までの全社合計

＜2024年 オリコン顧客満足度(R)調査 「個人年金保険」 総合第1位のSOVANIの特徴＞
詳細は2024年5月28日付のニュースリリース（https://www.sonylife.co.jp/company/news/2024/files/240528_tlp.pdf）をご参照ください。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3638/340/3638-340-86e6e64e521f4235562c2bd7ef302f59-386x386.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


1. 月額3,000円から、無告知で始められる手軽さ
2. 資産形成を継続しやすくするための画期的な仕組（保険料払込等の自在性、デジタルツールとの連携）
3. 運用スタイルに合わせて選べる払込方法や運用先
4. ライフプランナーによるコンサルティングとご契約後のフォロー
5. ソニー生命 アプリを用いたゴールベースの資産形成





＜SOVANIの預り資産残高の推移（月末時点、単位：億円）＞
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3638/340/3638-340-b18778813407e7b5e1da77558e201705-1434x501.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



＜参考＞
■SOVANIの仕組図
1．変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）
保険料の払込方法が平準払の商品です。年払・半年払・月払からお選びいただけます。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3638/340/3638-340-ef4f05ec9f6020967da0a0b89acb0432-1578x658.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



2．一時払変額個人年金保険（無告知型）22（無配当）
保険料の払込方法が一時払の商品です。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3638/340/3638-340-fea30d5b7f2cffd5d1e0d8440a0b2c7b-1588x663.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



※この保険は、国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用しており、株価や債券価格の下落、為替の変動等により、年金の合計金額・死亡給付金額・災害死亡給付金額・解約返戻金額が、払込金額の合計を下まわる場合があり、損失が生じるおそれ（運用リスク）があります。

※このニュースリリースは、保険募集を目的としたものではなく、商品の概要を説明したものです。ご検討にあたっては、「商品パンフレット」「ご提案設計書」などを必ずご覧ください。また、ご契約の際は、「ご契約のしおり・約款」「重要事項説明書（契約概要）」「重要事項説明書（注意喚起情報）」を必ずご覧ください。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ