ついに今年開院。命の格差を埋める新病院建設プロジェクトで新たな完成予想図を公開

～カンボジア国内からも大きな期待を受けて建設進行中～



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/12298/347/12298-347-e526b6ef0a22b3c6067ca833db3203a7-1400x788.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


日本発祥の国際医療NGOである(認定)特定非営利活動法人ジャパンハート（東京都台東区 理事長：吉岡春菜）は、2025年10月開院の新病院「ジャパンハートアジア小児医療センター」（カンボジア・プノンペン近郊）建設プロジェクトにおいて、本日最新の完成予想図（以下パース）を公開しました。


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/12298/347/12298-347-885c9b93d3f4ce96ae396933f77f481e-1300x873.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

本院は、カンボジアをはじめとする一部の東南アジアではまだ希少な200床規模の小児病院で、アジアの新たな高度医療拠点として「開発途上国と先進国の生存率格差（サバイバルギャップ）をゼロにする」ことを目指しています。現在、建設地では２階の床まで工事が完了する段階まで進捗しています。



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/12298/347/12298-347-e2afd038b90623fcc6cd07cf226c5cd8-1348x782.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ジャパンハートのカンボジアにおける活動では、2009年より「医療の届かないところに医療を届ける」巡回診療活動を開始し、2016年より現行病院「ジャパンハートこども医療センター」を運営。小児がんを無償で治療する慈善病院としてカンボジア国内では希少な存在であり、唯一無二の役割を果たしています。その活動は同国内でも多くの支持を集めており、新病院建設プロジェクトにおいては現地からも寄付が寄せられるなど、地域社会からの大きな期待と信頼を得ています。




東南アジアのなかでも特に医療水準が低く、一部地域では伝統療法が根強く残り、医療への信頼が十分に確立されていないため、富裕層の多くは国外で手術を受けることが一般的となっているカンボジア。この国で、15年の地道な活動を続けてきたなかで徐々に培った現地からの信頼を、新病院開院後のさらなる医療活動の展開によっていっそう高め、「病気になったら病院に行くことが当たり前となる社会」の実現につなげていきます。


＜ジャパンハートアジア小児医療センターとは＞

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/12298/347/12298-347-be55bbbd9256aceec857d99212bb03fe-1500x700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ジャパンハートが、自前の病院の2拠点目として2025年10月、カンボジア首都プノンペン近郊に開院する200床規模の総合小児医療センター。「全ての子どもたちに平等な医療を」という理念のもと、「アジアの開発途上国と先進国の生存率格差（サバイバルギャップ）をゼロにする」ことを目標に掲げ、アジアの新たな高度医療拠点を目指す。



特に、高度医療・高額費用が必要となるため国際医療支援が行き届かず生存率格差の著しい小児がんの無償治療、そして持続可能な医療のための現地医療人材の育成強化に注力していく。場所は2026年開設予定の国際空港建設地に近いタクマウ市に位置し、同国で2016年より運営している「ジャパンハートこども医療センター」に対しキャパシティ／アクセス両面を改善することで、より多くの貧困層の子どもたちを救う。
プロジェクト総費用は10億円を超え、国内外の賛同者からのご支援を募りながら、「支援者と共につくる病院」として進行中。

▶皆様のご支援をよろしくお願い申し上げます。
特設サイトはこちら

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ