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「すららドリル」NEC社の教育クラウドを通じ、6自治体368校、約12万人の児童・生徒が利用

PR TIMES / 2021年9月24日 11時45分

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:湯野川孝彦)は、昨年からNECが提供する教育クラウド「Open Platform for Education(OPE)」を通して無償提供していた「すららドリル」が、2021年8月より6自治体368校、約12万人の児童生徒の有料利用が始まりましたことをお知らせします。



[画像: https://prtimes.jp/i/3287/353/resize/d3287-353-910b03e93c47e2c3411b-0.jpg ]


■8月より「すららドリル」の有料利用を開始した教育委員会・学校(一部掲載)
山陽小野田市教育委員会
高松市教育委員会
北九州市教育委員会
和歌山県広川町
他、全6自治体368校

すららネットでは昨年から、GIGA スクール構想(*1)で掲げる「誰一人取り残すことのない、公正に個別最適化された学び」の実現を目指し、NECおよび日教販と提携し「Open Platform for Education(OPE)」を通じてAIを活用した個別最適化ドリル教材「すららドリル」の提供を開始しました。

「すららドリル」は、その強みである18万問を超える圧倒的な問題数を有し、AIを活用した個別最適な出題と、OPEのシングルサインオン(SSO)(*2)を導入した高いユーザビリティの強みを掛け合わせることで、利用者の効率良い学習の実現を目指します。

ある自治体では、新型コロナウィルスによる休校期間に、教育委員会が「すららドリル」とオンライン会議システムを併せて活用し、授業はオンライン、演習は「すららドリル」という新しい学習スタイルで生徒達が遠隔での家庭学習に取り組みました。無料期間中に学習効果、モチベーション向上効果が見られたとのことで、好評を得ております。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。


*1 GIGAスクール構想
児童生徒1人1台端末、および高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備し、公正に個別最適化された学びを全国の学校現場で持続的に実現させる構想。Society 5.0 時代における ICT を活用した新しい学びを実現するため、国は GIGA スクール構想を掲げ、「児童生徒に1人1台端末」と「高速大容量の通信ネットワークの整備」を推進しています。この一環として、設備面だけでなく、ICTを活用した指導体制の構築やデジタル教材など、教育のデジタル化を総合的に進めていくことが求められています。

*2 SSO(シングルサインオン)
「1度システム利用開始のユーザー認証 (ログイン) を行うと、複数のシステムを利用開始する際に、都度認証を行う必要がない仕組み」を意味します。「有料利用開始」一覧に掲載した教育委員会・学校様にはSSO未導入の教育委員会・学校様も掲載しています(今後、連携予定)。


■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」、アダプティブドリル「すららドリル」について
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、高等教育機関、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり、「すらら」の姉妹版として主に公立小中学校向けに提供を開始しています。


■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,200 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

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