日本財団18歳意識調査結果 第57回テーマ「生成AI」
PR TIMES / 2023年9月1日 13時15分
―約40%が「使用経験あり」 夏休みの課題・宿題に活用は10%―
日本財団(東京都港区、会長:笹川陽平)は8月、ChatGPTなど文章や画像を作ることができる「生成AI」をテーマに57回目の18歳意識調査を実施しました。対象1000人のうち90%近くが生成AIを「知っている」、40%近くがテキスト生成AIを中心に使用経験がある、と答えているほか、使用経験のない人の約60%も「使ってみたいと思う」としています。
使用目的は「暇つぶし」が60%を超え、「学校の宿題や職場で使う資料の文書を手伝ってもらうため」も40%近くに上っています。ただし夏休みの課題・宿題に限ると生成AIを「活用した」人は「予定」も含め、全体の10%に留まっています。
また約30%が「授業で生成AIの仕組み・特性やリスクについて学んだことがある」、約20%が高校や大学での生成AIの活動について「ルールが定められている」と答えています。このほか、生成AIを知っている人の20%弱が、「生成AIの登場で自分の将来の夢・就きたい職業や興味のある科目・学問に影響・変化があった」と答えています。
第57回「生成AI」結果の概要
▼生成AIの認知度・使用状況:
知っていて、使ったことがある 36.1% / 使ったことはないが、知っている・聞いたことがある 50.3% / 知らない・聞いたことがない 13.6%
▼高校や大学の授業・課外活動での生成AIについての取り扱い:
授業で生成AIの仕組み・特性やリスクについて学んだことがある 31.8% / 学校・大学で生成AI活用ルールが定められている 21.8% / 学校・大学で生成AIについて聞いたことはない 31.1%
▼今年の夏休みの課題・宿題での生成AI活用:
活用した・活用予定 10.4% / 活用していない・活用予定なし 63.2% / 課題・宿題がない 26.4%
▼生成AIによる自分自身への影響・変化:
将来の夢・就きたい職業 影響・変化があった 17.7% 影響・変化はなかった 48.0%
興味のある学問 影響・変化があった 19.3% 影響・変化はなかった 50.5%
※影響・変化があったは「影響・変化があった」「どちらかというと影響・変化があった」の合計
※影響・変化はなかったは「影響・変化はなかった」「どちらかというと影響・変化はなかった」の合計
(注1)報告書に詳細な結果とグラフを掲載しています。ご参照ください。
(注2)生成AI:従来のAIとは異なり、新しいコンテンツ(文章、画像、動画、音楽、音声など)を生成できるAIのこと。
【調査結果抜粋】
●生成AIの認知度・利用状況
[画像1: https://prtimes.jp/i/25872/360/resize/d25872-360-1107e55c4f0605543f71-0.png ]
●高校や大学の授業・課外活動での生成AIについての取り扱い
[画像2: https://prtimes.jp/i/25872/360/resize/d25872-360-a426062fbb064f395422-1.png ]
●今年の夏休みの宿題・課題での生成AI活用状況
[画像3: https://prtimes.jp/i/25872/360/resize/d25872-360-370210bf893d4754d6ea-2.png ]
■調査概要
第57回「生成AI」
調査対象:全国の17歳~19歳男女、計1,000名
実施期間:2023年8月19日(土)~8月20日(日)
調査手法:インターネット調査
調査結果の詳細は、報告書をご覧ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2023/20230901-93494.html
■18歳意識調査とは
民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳となり、次代を担う18歳の意識を知り、記録することの重要性が高まっています。日本財団は、選挙権年齢の引下げをきっかけに、2018年10月より、18歳前後の若者の価値観、政治・選挙に対する態度、社会課題の理解などを継続的に調査してきました。過去の調査結果など、18歳意識調査の詳細は以下をご参照ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey
[画像4: https://prtimes.jp/i/25872/360/resize/d25872-360-bef05e08b26337c94e5f-3.png ]
【日本財団とは】
痛みも、希望も、未来も、共に。
日本財団は 1962 年、日本最大規模の財団として創立以来、
人種・国境を越えて、子ども・障害者・災害・海洋・人道支援など、
幅広い分野の活動をボートレースの売上金からの交付金を財源として
推進しています。
https://www.nippon-foundation.or.jp/
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