高齢化、担い手不足を解決！？“スマート農業”が集結

最新の農業技術が出展する『関西 次世代農業EXPO』

リード エグジビション ジャパン（株）は、「第3回 関西 次世代 農業EXPO」を、 2019年5月22日（水）～24日（金）にインテックス大阪にて開催いたします。


昨今、話題となっている“スマート農業”。農家の高齢化や担い手不足に拍車がかかった今、作業の省力化や労働軽減、農業技術の継承、食料自給率の向上といった目的を果たすためにロボットやICT技術が欠かせなくなる。
農水省が、「ロボットやAI、IoT等の先端技術を活用した「スマート農業」の社会実装を加速化するため、先端技術を現場に導入・実証する取組を支援する」と発表するなど、注目度も高くなっている。
農業分野で西日本最大となる本展には、最先端の「Iot農業製品」「植物工場」「ドローン」などを持つ企業など、合計280社が出展します。
これからの農業にかかせない“スマート農業”を、ぜひ会場でご取材ください！
https://www.agriexpo-osaka.jp/ja-jp.html



本展に出展する“スマート農業”製品を一部ご紹介

◎正統進化したUAV


[画像1: https://prtimes.jp/i/26157/362/resize/d26157-362-480493-1.png ]



前世代からの優れた性能を継承し、300万ヘクタール以上の50種類の作物と50種類の作物を営む農業経営よりさらに最適化され、完全に自律的な農業用UAVとして、P20はより長い耐久性とより良い地形適応性を持っています。
製品名：完全自動航行農薬散布用UAV P20
会社名：XAIRCRAFT JAPAN(株)　　　小間番号：1-36


◎家でも外でも！ハウス内環境を遠隔管理

[画像2: https://prtimes.jp/i/26157/362/resize/d26157-362-465539-2.jpg ]

【データ管理・遠隔操作】スマホやタブレット端末を使ってハウス内を遠隔管理するクラウドサービスです。他社の機器で測定したデータも簡単に比較可能。

製品名：クラウドサービス アイファームクラウド
会社名：(株)ニッポー　　　　　小間番号：7-43


◎野菜工場の技術を応用した、果菜類プラントを展開

[画像3: https://prtimes.jp/i/26157/362/resize/d26157-362-253119-4.png ]



葉物野菜に限定されない独自の設計開発により、付加価値の高い
メロンやスイカ等の果菜類のプラントも製造販売しています。

製品名：メロン・スイカ 栽培プラント
会社名：(株)恵葉＆菜健康野菜　　　　小間番号：4-57


◎自動飛行で誰でも簡単に圃場の状態が瞬時に見れる最先端ドローン

[画像4: https://prtimes.jp/i/26157/362/resize/d26157-362-269060-5.png ]


ドローン本体と、専用ソフトウェア1年間無償ライセンスがついたセットとなります。今までにない、リアルタイムで圃場のデータを見ることが可能です。ドローンのリースプランも準備しております。

製品名：Bluegrass Fields
会社名：KMT(株)　　小間番号：4-16

◎誰でも、どこでも、簡単に農業生産が始められる

[画像5: https://prtimes.jp/i/26157/362/resize/d26157-362-202432-6.png ]


農地も高度な農業技術も経験も大きな設備も不要！
農業生産を小規模から始めて大規模まで簡単に拡大が可能になります。

製品名：大規模生産対応SoBiC-PRO【2019年モデル】
会社名：ネイチャーダイン(株)　　　　　小間番号：3-20


◎農業協同組合、農事組合法人等のためのサービス

[画像6: https://prtimes.jp/i/26157/362/resize/d26157-362-980627-7.png ]



生産者・組合担当者が利用する栽培計画管理、栽培実績管理、情報
共有機能により、栽培状況や栽培ノウハウを地域で共有・活用できます。 また、スマートフォンで撮影した画像から、AIを用いて稲の生育ステージ判定を行う機能も提供し、営農活動を支援します。

製品名：営農支援プラットフォーム あい作
会社名： (株)NTTデータ　　小間番号：4-41


他にも全270社が出展しています。是非取材にお越しください！
取材申し込みは下記より >>>　https://contact.reedexpo.co.jp/expo/FGEX/?lg=jp&tp=press&ec=AW&press

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ