多様な働き方を調査・研究する「ツナグ働き方研究所」所長に大野博司氏が就任

株式会社ツナググループ・ホールディングス（本社：東京都中央区、代表取締役兼執行役員社長：米田 光宏、以下ツナググループ）のシンクタンクである「ツナグ働き方研究所（拠点：東京都中央区）」は、2024年9月１日付で所長に大野博司氏が就任いたしましたことをお知らせいたします。

■就任の背景
前所長である、故 平賀充記が令和6年7月3日にご逝去されて以来、後任にあたる人材を多方面から検討・選考を進めて参りました。
故 平賀充記がもつプレゼンスや知見に見合う人材を見つける事は困難を極め、約2ヶ月間もの間、所長が空位となっておりましたが、高い知見とプレゼンスを持つ大野博司氏が適任と考え就任いただきました。

■大野博司氏プロフィール
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/4558/363/4558-363-8a3c6343f8a8d74aa36abb82dbea610b-597x689.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

日本外国特派員協会会員 労政ジャーナリスト兼
株式会社アドバンスニュース専務取締役報道局長1970年青森県生まれ。
中央大学大学院戦略経営研究科（MBA）修士。
1994年日本新聞協会加盟の地方紙に入社。社会部と政経部で教育、スポーツ、核燃料サイクル、水産、港湾物流などを担当し、2004年に報道デスクに就任。以降、東京支社で国会取材兼論説委員等を担当。韓国、中国、オーストラリアなど海外での取材も担当し、2006年のイタリア・トリノ五輪の現地取材を担当した。


2010年にインターネット報道を主体とする雇用労働の専門媒体・株式会社アドバンスニュース（日本インターネット報道協会加盟）の設立に参画し、現職は専務取締役報道局長。
アドバンスニュースの職責のほか、日本外国特派員協会会員の労政ジャーナリストとして人事系月刊誌などに執筆・寄稿を行う。



厚生労働省の職業安定局、労働基準局などの政策を中心に取材・執筆を行い、また日本外国特派員協会会員の労政ジャーナリストとして、オランダ政府招聘による欧州の労働政策のほか、アメリカ、香港・広州、ベトナムなどを訪問して雇用現場の最前線で取材をこなす。
・弁護士や労働法制の識者と「実務詳解 職業安定法」を執筆（2023年）
https://www.koubundou.co.jp/book/b10031450.html
・一般社団法人 日本フリーランスリーグのアドバイザーに就任（2024年）
https://fl-jp.org/


■ツナグ働き方研究所とは
ツナググループを母体とする「多様な働き方」の調査研究機関（2015年設立）。少子高齢化による生産年齢人口の構造変化やIT技術の進化、グローバル化による産業構造変化が加速する中、ますます広がりを見せるアルバイト・パートを中心とした多様な労働市場において、「個人の価値観が尊重される働き方」「現場の人材が最も輝く働き方」「21世紀をリードする多様な働き方」をテーマに、調査・研究に取り組んでいます。


●定期発表レポート
- 月次労働市場データレポート
- 月次有効求人倍率速報
- スポットワークマーケットレポート
- アルバイト採用ブランド力調査レポート

●代表的なセミナー/出版活動
- 『イマドキの若手社員のトリセツ』セミナー
- 『採用の神ワザ ～求人作成から面接までの効果的手法10箇条～』セミナー
- 『なぜ最近の若者は突然やめるのか』（2019年 アスコム）出版
- 『パート・アルバイトの応募が殺到! 神採用メソッド』（2019年 かんき出版）出版

株式会社ツナググループ・ホールディングス（東証スタンダード　証券コード：6551）
所在地：東京都中央区銀座7-3-5 ヒューリック銀座7丁目ビル7・8階
代表者：代表取締役兼執行役員社長 米田光宏
設　立：2007年2月28日
U R L ：https://tghd.co.jp/

日本の社会課題である「2030年労働需給GAP解消」を目指す、ソリューションカンパニーであるツナググループは、コンサルティング×RPO(採用代行)×データベースを基軸事業として、従業員1,000名を超える大手企業を中心にあらゆるソリューションを提供しております。

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