有料の動画配信サービス利用者の50.3%はモバイルで視聴 『動画配信ビジネス調査報告書2014』5月15日発行

PR TIMES / 2014年5月13日 14時30分

激動する動画配信ビジネスの最新動向や業界構造を徹底分析



インプレスグループで企業向けIT関連メディア事業を手がける株式会社インプレスビジネスメディア(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中村照明)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、動画配信ビジネスの最新動向をまとめた『動画配信ビジネス調査報告書2014』の販売を5月15日(木)より開始します。

通信環境やデバイスの進化により日本国内でも有料の動画配信(VOD:Video on Demand)サービスに注目が集まっています。スマートフォンやタブレットが普及し、都度課金のサービスに加え定額料金で見放題となるSVOD(Subscription Video on Demand)も広がり、好きな時間に好きな番組を視聴するといったスタイルが浸透しつつあります。
近年、国内外の事業者により様々な動画配信サービスが開始され、2013年11月にはAmazonインスタント・ビデオも日本に参入しました。また、日本テレビが米国発の定額制見放題のHuluを傘下にするなど放送局各社が独自のサービス展開を模索し始めており、事業者側の動向も活発化しています。

そこで、本調査報告書では、激動する動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネス構造や収益モデルなどについて徹底分析するほか、米国をはじめとする海外の代表的な動き、また、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望します。
また、43の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介しています。
さらに、1.インターネットユーザーの有料の動画配信サービスに関する利用率や利用意向および、2.実際に動画配信サービスを利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、この1年間の変化や「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸による集計を行い分析しています。

インプレス総合研究所では、今後も継続して、デジタルコンテンツやインターネット、モバイルの最新動向を調査し、報告していく予定です。


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■有料VODの利用率は6.9%に微増、利用経験者は12.2%に
インターネットユーザーを対象としたVODの利用率は、「3か月以内に、有料の動画配信サービスを利用したことがある」が6.9%となりました。昨年の5.8%からは1.1ポイント増加し、3か月より以前の利用者も含めた有料VODの利用経験者は12.2%(同2.2ポイント増)となりました。

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