＜事業構想大学院大学 事業構想研究科＞令和7（2025）年度入学選考 出願受付を開始します

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）は、2024年7月1日より、事業構想研究科令和7（2025）年度入学選考の出願受付を開始しました。

社会に必要な事業を発想し、実現可能な計画に落とし込む。事業構想人材が、個人、組織、地域、社会の未来を拓く。
事業構想大学院大学は、「複雑かつ不確実性の高まる社会において、自らの経営資源を生かして理想（構想）を描き、構想計画を考えて実現することで社会課題を解決し、新たな事業を創出することの研究および、社会の一翼を担う高度専門職人材の育成」（大学設置の趣旨より）を目的として、2012年に開学しました。この間、700 名を超える修了生（事業構想修士）の中からは、所属する組織の中で新規事業を成功させた者、起業した者、事業承継し発展させた者、構想を地方自治体に還元する者、構想を公約として議員になり政治を行う者など、多彩な人材を輩出しています。持続可能な地域社会に貢献する地域の構想人材育成にも力を入れており、地域の自然や歴史、文化、伝統、慣習を理解・熟知している人たちこそが、地域活性・創生に真に役立つ事業構想を立て、継承しながら持続発展をさせることができる、との考えから、校舎は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校体制をとっています。
開学時に掲げた教育目的を達成するには、常に既成概念にとらわれない仮説に基づく教育活動と検証、挑戦が必要です。世界を取り巻く環境が急激に変化し、錯綜化していることも踏まえ、本学の特色をさらに発揮するため、毎年、事業構想サイクルをより意識したカリキュラム体系へ改訂を行っています。また、令和 6(2024)年度には、時代の要請にこたえ、第二・第三創業を目指す「事業承継コース」を設置しました。


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36930/417/36930-417-01ce2bf24d842ab2375b29fee642dd6a-2000x1330.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
東京校舎・中庭

幅広い年代、多様な業種業界からモチベーション溢れる社会人が集まり、事業構想研究を通して、未来に向けて切磋琢磨するオープンイノベーション空間です。ご関心ある方は、まずは説明会にご参加ください。

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令和7（2025）年度募集要項、出願手続き、入学選考日程など
詳細は事業構想大学院大学ホームページ「入学案内」のページをご確認ください。
https://www.mpd.ac.jp/admissions/　

＜説明会情報＞
各校舎・オンラインで開催しています。日程はホームページよりご確認ください。
https://www.mpd.ac.jp/events/20350101/


事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを考え、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の5校舎、13期目 計703名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点 東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
：社会構想大学院大学（東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

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