「2025年の壁」を乗り越える デジタル人材の育成ー『月刊先端教育』2025年3月号を発売

【特集2】テクノロジーが創る次世代の教育　【地域×教育イノベーション】岡山県 学びの原動力となる「夢」を育む



社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2025年3月号を1月31日（金）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
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【特集１】「2025年の崖」を乗り越える デジタル人材の育成 ―生成AI時代を拓くDXリテラシー
今月号の特集1のテーマは「デジタル人材の育成」です。近年、政府はデジタル・DX人材育成を積極的に推進しており、2025年は「AI戦略2019」や「DXレポート」で示された目標年です。「DXレポート」では、日本企業がレガシーシステムの老朽化などに直面する中で、DXが推進されない場合、最大12兆円の経済損失が発生するという「2025年の崖」の問題が指摘されました。しかしDXの推進に向けて、依然として担い手となる人材は不足しており、その育成が急務となっています。
また、生成AI等が台頭する中で、新たなビジネスの創出につながるDXを実現するためには、エンジニアだけでなく、幅広い業種・職種のビジネスパーソンに、新たな知識やスキルの習得が必要とされます。特集1では、日本企業が抱えるDXの課題や求められる人材育成の取組み、あるべきリスキリングの在り方などについて紹介します。


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ー現場ごとのDX推進に必要なビジネスアーキテクトの育成を/
パーソルイノベーション株式会社 Reskilling Camp Company 代表　柿内秀賢氏
≪キーフレーズ≫
「日本企業のDXには、現場を熟知した社員が旗振り役になることが不可欠なので、ビジネスアーキテクト育成に向けたリスキリングは喫緊の課題です。また、全社でDXを推進するには、部門間を横断し調整するCDOなどを主軸に、組織を再デザインすることも重要でしょう」（記事一部抜粋）





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ー「プロジェクトマネジメント」と「人間工学」の知見がDXを支える/千葉工業大学 社会システム科学部 学部長　鴻巣努氏
≪キーフレーズ≫
「新たなビジネスモデルを創出するDXを実現するためには、サービス利用者である人間に関する深い洞察が求められ、その知見を蓄積しているのが『人間工学』です。人間工学とプロジェクトマネジメントの視点を併せ持つことが、DXの担い手には求められるのです」（記事一部抜粋）



ーデジタル人材の育成に向け、国が示すべきビジョン、打つべき政策とは/
一橋大学 イノベーション研究センター 特任教授、東京科学大学 データサイエンス・AI全学教育機構 　特任教授　市川類氏

ー個人と組織を強化する必須スキル データリテラシーが拓く未来/
株式会社デリバリーコンサルティング 取締役COO　高橋昌樹氏

ーDXの再定義によるスキル標準化と専門職ネットワーク構築の必要性/
国立情報学研究所 情報社会相関研究系、オープンサイエンス基盤研究センター 准教授　船守美穂氏　ほか
【特集2】　テクノロジーが創る次世代の教育
「GIGAスクール構想」によって、学校での１人１台端末の活用が着実に進んでいます。一方、生成AIをはじめとする、デジタルテクノロジーの進展が社会に急速に普及している中、先端テクノロジーを活用しながら、目指すべき次世代の教育や学びは、どうあるべきなのか。本特集では、「ＤＸハイスクール」「生成AI」「シリアスゲーム」などに焦点を当て、今後を展望しました。

ー 探究学習等のICT機器活用を支援 「DXハイスクール応援プログラム」/
金沢工業大学 共創教育推進室長　西川紀子氏

ー対話型教育アプリを活用して子どもの「話す力」向上を目指す/
一般社団法人アルバ・エデュ 代表理事　竹内明日香氏

ー学びと遊びを融合するシリアスゲームの教育活用と可能性/
立命館大学 衣笠総合研究機構 専門研究員　シンジュヒョン氏

ー自動化時代を生き抜く力を養う「遊びと学び」の体験型キャンプ/
一般社団法人アカデミーキャンプ 代表理事　斉藤賢爾氏　　　　　　　　
【地域×教育イノベーション】岡山県
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倉敷美観地区をはじめとした豊富な観光資源に恵まれ、製造業が集積し、「晴れの国」と呼ばれるほどの温暖な気候を活かして、果樹栽培も盛んな岡山県。県の教育行政は「夢育」などの独自の取組みを展開し、岡山大学では、地域と地球の「ありたい未来の共創」に向けた教育研究を推し進めています。また、学校における地域をフィールドにした教育や、民間による挑戦と成長の場づくりのほか、フリースクールや夜間中学など、「誰一人取り残されない教育」を目指した数々の取組みが始まっています。岡山県で展開される教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。

ー誰一人取り残されない教育の実現を/岡山県教育委員会 教育長　中村正芳氏
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高校生を対象とした「高校生『夢育』PBLフォーラム」では各校で取り組んだ探究活動の成果を発表。
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参加した高校は枠を越えた交流を図り情報交換の場として活用。

ー地域と地球の「ありたい未来」を共創/岡山大学長　那須保友氏

ー教育DX×移住したくなる地域づくり/
高梁市学校連携コーディネーター、高梁市GIGAスクールサポーター　横山弘毅氏

ー地方学生の可能性を最大化する/SetouchiStartups 共同代表パートナー、
　有限会社藤田酒店 アトツギ、株式会社COMPUS 代表取締役　藤田圭一氏　　　　ほか
【その他注目、連載記事】

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■巻頭言：
人的資本経営の実践へ リスキルの展望/一般社団法人 人的資本経営推進協会 代表理事、
株式会社ZENKIGEN 代表取締役CEO　野澤比日樹氏





■トップインタビュー：
事業再編と人材の活用で未来を拓く/コニカミノルタ株式会社 代表取締役社長兼CEO 大幸利充氏

■ ≪新連載≫F-SOAIPで好循環と協創を：
DX時代の全世代型教育実践を可視化～ PDCAにF-SOAIPでイノベーション～/
埼玉県立大学 准教授、一般社団法人F-SOAIP実践・教育研究所 共同代表理事　嶌末憲子氏
国際医療福祉大学大学院 特任教授、同研究所 共同代表理事　小嶋章氏

（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2025年3月号より引用）



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雑誌概要「月刊先端教育」2025年3月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0CN2LX9B6
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CN2LX9B6/




月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/

■学校法人先端教育機構の概略　
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在13期目。計703名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）


■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価

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