マイナビ「新入社員・内定者のソーシャルメディア利用対策状況調査」結果を発表

PR TIMES / 2014年1月24日 11時18分

~ 新入社員・内定者向けのソーシャルメディアマナー研修について、重要性を認識しつつも対策が十分でないと回答した企業は7割以上に ~



株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中川信行)は、マイナビ研修サービス(http://hrd.mynavi.jp)採用力シリーズの受講者(企業の人事・採用担当者)を対象に、「人事・採用担当者への新入社員・内定者のソーシャルメディア利用対策状況調査」を発表しました。

今回の調査で、“新入社員・内定者に向けたソーシャルメディアのマナーに関する研修の重要性”を認識している企業の人事・採用担当者は約7割と、意識の高さがわかる結果となった。一方で、新入社員・内定者がソーシャルメディアを適切に利用しないことによるリスクに対して、「十分な対策が取られていない」という回答は7割以上にのぼり、対応が後手に回っている現状が見てとれた。

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<「人事・採用担当者の新入社員・内定者へのソーシャルメディア利用対策状況調査」概要>
【調査方法】マイナビ研修サービス「採用力シリーズ」受講者(企業の人事・採用担当者)へのアンケート形式
【調査期間】2013年11月1日(金)~2013年12月20日(金)
【回答者数】281人
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<調査結果の概要>

◆<新入社員・内定者のソーシャルメディア利用対策の重要性>
 約7割の企業が「非常に重要」または「重要」と回答

ソーシャルメディア利用について、「新入社員・内定者への対策は重要と考えているか」と聞いたところ、「非常に重要」(17.1%)、「重要」(51.9%)と回答し、合わせて69.0%の企業が“重要”と考えている結果が出た。これは昨今のニュースで大きく取り上げられたソーシャルメディアを発端とする、いわゆる“SNSでの炎上”が、自社でも起こりうることを認識しての数値だと考えられ、企業のソーシャルメディア利用の対策についての意識の高まりが伺える。


◆<新入社員・内定者のソーシャルメディア利用対策実施の有無>
 7割以上の企業が「全く実施していない」「ほとんど実施していない」と回答

ソーシャルメディア利用にあたっての新入社員・内定者向けの研修などを実施しているかの問いに対して、「全く実施していない」(43.4%)、「ほとんど実施していない」(29.2%)をあわせて、72.6%の企業が「実施していない」と回答した。また、「十分実施している」と回答した企業はわずか1.8%で、ソーシャルメディア利用対策への企業の取り組みは後手に回っているようだ。

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