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<フォンテーヌ緑の森キャンペーン>「しずおか未来の森サポーター協定」締結後、民間企業初となる植樹作業 静岡県立森林公園でアカマツの植樹会を初開催

PR TIMES / 2020年2月22日 1時55分

~当社社員含む総勢50名で約100本の苗木を植樹~

 毛髪・美容・健康のウェルネス産業の株式会社アデランス(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 津村 佳宏)は、2020年1月21日(火)にアカマツの苗木の植樹会を静岡県立森林公園(浜松市浜北区尾野)にて民間企業として初開催しました。当日は、社長の津村を含む当社社員と県職員の皆様の総勢約50人でアカマツの苗木100本を植樹しました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/10292/464/resize/d10292-464-503409-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/10292/464/resize/d10292-464-406179-1.jpg ]




 当社では、使われなくなったウィッグの回収と環境保全とをつなげる「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」を、2009年から実施しています。本キャンペーンの一環として、昨年4月に、静岡県と合同会社ツバルの森(本社:東京都渋谷区、代表社員:三嶋 浩太)の3者で「しずおか未来の森サポーター協定」を締結し、民間企業として初めて「静岡県立森林公園でのアカマツ林再生プロジェクト」への協力を開始しました。4月の協定締結後、当社の社員が2019年12月に苗木の成長を妨げる枯葉や倒木を取り除く作業を実施。アカマツの苗木を植樹できる環境が整ったため、今回の植樹会を初開催しました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/10292/464/resize/d10292-464-732139-2.jpg ]


 当日は、社長の津村を含む当社社員と県環境ふれあい課の方々など約50人でアカマツの苗木約100本を植樹しました。参加者は、2時間かけて一本一本手作業で植樹を実施。終了後には、植樹を行った同地の木工体験館南側エリアにある「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」の看板の前で、記念撮影を行いました。2018年に50周年を迎えた当社が次の100周年に向けて、アカマツ林が再興できるよう継続してサポートして参ります。

■株式会社アデランス 代表取締役社長 津村 佳宏よりコメント
 爽やかで素晴らしい気候の中、静岡県環境ふれあい課、フォレメンテあかまつ、合同会社ツバルの森の皆様のお力添えにより、社員27名と共に植樹会を行うことができました。近年、CO2や環境破壊により地球規模で環境が変化しており、毎年の様に台風や災害が発生しております。アデランスグループは企業の社会的責任として「事業と一体化したCSR活動」を通じ、世界規模で積極的にSDGsに取り組んで参りたいと存じます。

■静岡県立森林公園について
 静岡県立森林公園は、アカマツ林を主体とした自然の景観として県民に親しまれ、また、環境省からも「生物多様性保全上重要な里地里山」として選定されるなど、希少生物の生息地としても評価されています。しかし、2011年の東日本大震災の影響で、松くい虫防除剤の空中散布用のヘリコプターが確保できず、松くい虫の被害が激増。そのため、園内の広範囲に純林として存在していたアカマツ林が、10年前の約1/3程度にまで減少しています。こうした状況から当社では、同地のアカマツ林再生活動への協力を決定しました。

■アデランスの植樹活動について
 アデランスでは、使われなくなったウィッグの回収を促す環境キャンペーン「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」を、2009年から実施しています。


[画像4: https://prtimes.jp/i/10292/464/resize/d10292-464-356414-3.png ]

 「フォンテーヌ緑の森キャンペーン」は、期間中にウィッグ回収にご協力いただいたお客様の売上の一部を利用し苗木の植林を行うものです。植林支援は、環境コミュニケーションを推進する「ツバルの森」を通じて、山梨県内の山林地域に「フォンテーヌの森」を設置し苗木を植林しています。既に1,200本以上を植林しており、2009年に初めて植えた苗木は、現在では大人の背丈ほどに成長しています。

 そして2017年より東北地方の桜の植樹活動支援の他、「ツバルの森」を通して全国各地の様々な環境保全を支援していく活動へと深化させてまいりました。日本の美しい自然を未来の子どもたちに残すため、全国規模の環境保全活動を今後も継続的に実施してまいります。

■アデランスのSDGsに対する取り組み
 アデランスグループは、グローバルに事業を展開する企業として、SDGsで掲げられる、世界が直面するさまざまな課題と真摯に向き合い、事業を通じた社会課題の解決を図ることで、持続可能な社会の実現に寄与し、持続的な成長を目指していきます。
[画像5: https://prtimes.jp/i/10292/464/resize/d10292-464-980331-4.png ]


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