イトーキ、製品づくりの新環境配慮型基準“Eco Level”を策定しサステナブル活動を活性化

「ITOKI Ecosystem Initiative toward 2050～自然共生」の一環として、ライフサイクル全体での資源循環の実現を目指す



株式会社イトーキ（本社:東京都中央区 社長:湊 宏司）は、生態系へのネガティブインパクト・ゼロ社会の実現に貢献するため、「気候変動対応」・「資源循環促進」・「サステナブル素材活用」の3つのテーマを軸に、「ITOKI Ecosystem Initiative toward 2050～自然共生」を掲げ、2024年8月27日（火） より特設Webサイトを公開しました。
また同時に、本テーマの実行手段の一つとして製品づくりの環境配慮型基準“Eco Level”を新たに策定し公開。“Eco Level”では、環境配慮のためにイトーキが大切にしている「温室効果ガスを減らす」「少ない材料で作る／リサイクルする」などの5つの指針を設けています。この指針の元、積極的な環境配慮型製品の開発によって、ライフサイクル全体での資源循環の実現を目指します。
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特設Webサイト「ITOKI Ecosystem Initiative toward 2050～自然共生」トップページ
URL：https://www.itoki.jp/special/ecosystem-initiative/index.html
■イトーキのサステナビリティ
イトーキグループは、2024年を初年度とする中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」のESG戦略において、生態系へのネガティブインパクト・ゼロ社会実現へ貢献することを目指し「ITOKI Ecosystem Initiative toward 2050～自然共生」を掲げました。このイニシアチブであげる3つのテーマ「気候変動対応」・「資源循環促進」・「サステナブル素材活用」は、それぞれどこかで必ずリンクするものと考えており、私たちはこれらを重点領域として、地球環境保全に貢献するさまざまな事業活動を推進しています。
※参考：中期経営計画 RISE TO GROWTH 2026（https://www.itoki.jp/company/ir/policy/management-plan/2024-2026/）
■新環境配慮型基準“Eco Level”
「人も活き活き、地球も生き生き」をビジョンステートメントとし、「働く」を取り巻く様々な課題を「空間」「環境」「場」づくりを通じて解決しているイトーキグループ。人と地球が今以上に活き活きする世の中を実現するため独自の基準を設けて人にも地球にもやさしい製品づくりを行っています。
そしてこの度、気候変動や生物多様性など環境問題が年々深刻化する中、イトーキが考える未来の地球のために必要と考える資源循環のための新たな指針として「環境配慮型基準“Eco Level”」を策定しました。
■イトーキ環境配慮型製品指針
イトーキグループのESG戦略における重点テーマの一つである「資源循環促進」を進化、発展させていくため、「環境配慮型基準“Eco Level”」では環境配慮のためにイトーキが大切にしている「温室効果ガスを減らす」「少ない材料で作る／リサイクルする」などの5つの指針を設けています。

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※ 赤文字は各レベルの必須項目
※ 黒文字は各レベルの選択項目（どれか1項目を満たす）
※ Level Gold はLevel 2までの基準を満たし、かつどれか1項目を満たす

この指針に基づき環境配慮型製品を積極的に開発することでライフサイクル全体での資源循環を進め、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

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■関連プロダクト
「Refelt（リフェルト）」
Refeltは、リサイクルマテリアルを原料に心地良い質感と上質なデザインで空間を演出するフェルトチェアです。背座シェルには使用済みのペットボトルを回収、再資源化した繊維を約50%含むポリエステルフェルトを採用し、従来のプラスチックモールドによるチェアパーツと比べて製造エネルギーとCO2排出量を抑えています。“Refelt”という製品名には、これからの家具づくりにおいてサステナビリティの高いリサイクル”Felt”を高いデザイン性と掛け合わせることで、循環社会に貢献していきたいという想いを込めました。
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※参考：イトーキ、リサイクルマテリアルを上質なデザインに仕上げたフェルトチェア「Refelt（リフェルト）」を2024年6月3日（月）より発売（https://www.itoki.jp/company/news/2024/2404_refelt/）
■イトーキについて
株式会社イトーキは1890年創業。ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスのほか、在宅ワークや家庭学習用家具、公共施設や物流施設向け機器など、”Tech×Design based on PEOPLE”を強みに、さまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしています。
近年では従業員エンゲージメントを経営の重要指標の一つとし、オフィス環境への投資やインターナルコミュニケーションの強化、DE&I推進など人的資本の最大化に取り組んでいます。また、環境に配慮したサステナブルな製品開発や資源循環促進なども通して、ビジョンステートメント『人も活き活き、地球も生き生き』する社会の実現を目指しています。

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