自然言語処理技術を活用したアンケート分析サービス『CogEra』提供開始

Formsアンケートのテキスト・コメントを簡単に分析

SBテクノロジー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 CEO：阿多 親市、以下SBT）は、Formsで集計したアンケート結果を分析して可視化するサービス『CogEra（コゲラ）』の提供を2021年4月12日より開始します。



『CogEra』は、専門の知識がなくても、アンケートの集計データの多様な分析が手軽にできるサービスです。アンケートにおける「結果の分析・活用方法が分からない」「分析に膨大な手間と時間がかかる」といった課題を解決します。また、NLP（自然言語解析: Natural Language Processing ）を活用することによって、フリーコメント、テキストの部分を客観的に、かつ効率よく分析できることが特徴です。

アンケートの集計結果をさまざまな切り口で分析・可視化することで、全体の傾向、課題、アンケート回答者の隠れたニーズなどを把握でき、お客様のビジネス課題解決に役立てることができます。

サービス開始時点ではFormsのアンケートデータが分析対象となりますが、今後対応できるデータの種類を拡充させていく予定です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7357/480/resize/d7357-480-237765-0.png ]


■ 背景
テレワークなど働き方の変化にともない、オンラインでのコミュニケーションが定着してきた昨今、顧客や従業員の満足度を図る調査をオンラインで実施する企業も増えてきました。中でも、Microsoft 365で提供されているFormsは、任意のトピックに関するアンケートやテストを簡単に作ることができるツールとして活用が広がっています。

アンケート結果を多角的に分析することで、より適切なアクションや施策につなげることができます。ところが、分析にかけるデータ活用人材やリソースの調達、分析サービスの高額な導入費用などの理由から、分析に至っていないというケースが少なくありません。特に、定型化されていないテキストデータは、日本語の言語上の特異性ゆえに分析が困難で、ハードルが高いといわれています。

『CogEra』は、SBTがこれまでのビジネスで培ってきた、マイクロソフトクラウドソリューションの活用ノウハウと、ビッグデータ解析の知見をもとに開発した、自然言語処理によるアンケート分析サービスです。
数値データだけでなく、回答者が任意に入力したテキストやコメントも簡単に集計・分析することができ、アンケートから有益なフィードバックを導き出します。
データ分析のための高価な導入費用や専門知識・リソースがなくても分析が可能で、シンプルで分かりやすい機能を、低価格で提供します。

『CogEra』はCognitive Eraの省略形をイメージした名称で、コグニティブ・コンピューティング（※）が当たり前になりつつあるこの時代を代表するツールに育っていってほしいという願いを込めています。

またコゲラという読みは日本のキツツキが由来になっています。キツツキが見えない木の幹の中からエサを掘り探し当てるように、「アンケートの膨大なデータの中から貴重な意見や意図を掘り起こし可視化できるサービス」となるように名づけられました。

（※）人間の意思決定をサポートするように設計されたシステムの総称

[画像2: https://prtimes.jp/i/7357/480/resize/d7357-480-919922-1.jpg ]


■ CogEraの概要
2021年6月までの間は、β版として特別価格で提供します。気軽に分析を始めたい場合に、ご利用しやすい価格でお試しいただけます。


[表: https://prtimes.jp/data/corp/7357/table/480_1.jpg ]



CogEraの詳細はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.co.jp/service/list/cogera


■ エンドースメント
本サービスの提供開始について、日本マイクロソフト株式会社よりコメントをいただいています。

日本マイクロソフトは、SBテクノロジー株式会社様のFormsにおけるアンケート分析サービス『CogEra』の提供開始を心より歓迎いたします。

Formsでは、アンケート、テスト、投票の作成・集計を簡単に行うことができます。今回SBテクノロジー株式会社様が発表したソリューションを活用することで、お客さまはより幅広い分析が可能となり、集計データの価値を高めることで、その利便性をさらに実感していただけるものと確信しています。

日本マイクロソフトは、SBテクノロジー株式会社様と連携し、お客さまのクラウド利用推進とワークスタイル変革をサポートしてまいります。

日本マイクロソフト株式会社
パートナー事業本部副事業本部長　業務執行役員　サービスパートナービジネス統括本部長
近藤 禎夫


SBTは今後も、ニューノーマル時代に向けた豊かな情報化社会の実現を目指し、クラウドやIoT 、AI など先端技術を活用し、お客様企業のDX推進や新たなビジネス創出への貢献してまいります。


※ 本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
※ Microsoft 365、Forms 、Excel は、米国 Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標または商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ