新NISAの投資信託・国内株式・米国株式・海外ETFの取引手数料を無料に!
PR TIMES / 2023年9月23日 10時45分
- つみたて投資枠・成長投資枠、どちらの取引も無料 -
楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2024年より開始する新NISA制度において、投資信託・国内株式(「かぶミニ(R)(単元未満株取引)」含む)・米国株式・海外ETFの取引手数料を売買ともに無料にすることをお知らせします。
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NISA口座数(一般・つみたて・ジュニア)業界No.1(※1)の楽天証券は、2024年から始まる新NISA制度をさらにお得にご利用いただくべく、現行NISA制度でも無料でお取引いただいている投資信託と国内株式の取引(売買)手数料はそのままに、米国株式(個別株・ADR)と海外ETF(米国・中国・アセアン)の取引(売買)手数料を無料にします。楽天証券では、投資信託に加え、国内株式と米国株式の積立サービスも提供しており、新NISAでも利用可能です。新NISAでは、これまで以上に中長期の積立にも適した手数料体系をご利用いただくことで、よりコストを抑えた資産づくりが可能になります。
新NISA制度は、非課税保有期間が無期限化されるほか、年間投資枠が最大360万円に拡充されるなど、現行NISA制度以上にライフイベントに応じた長期の資産形成がしやすい制度に生まれ変わります。楽天証券は、あらゆるお客様のお金に対する将来の不安や悩みを解消する1つの方法として、新NISA制度をよりお得に、より使いやすくご利用いただけるよう対応を進めており、つみたて投資枠の月額10万円を全額キャッシュレス、かつ、ポイントを獲得しながら可能にする決済方法(「楽天カード」クレジット決済・「楽天キャッシュ」決済)の提供、各投資枠に適した商品ラインアップを拡充しています。
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また、楽天証券では、新NISAの開始に先駆けて、最大19,000円相当がもらえる「NISAデビュー応援パッケージ」を実施中です。詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください。https://r10.to/hU3MA5
楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、幅広いお客様のニーズにお応えし、お客様がこれまで以上に自分らしい豊かな人生を歩んでいけるようサポートしてまいります。
「NISAデビュー応援パッケージ」について
現在、より多くの方に楽天証券のNISAをご利用いただくべく、以下のキャンペーンを実施中です。
1.口座開設キャンペーン
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2.NISAデビュー応援キャンペーン
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3.マネーブリッジ残高5兆円突破記念キャンペーン
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/491_3_65a5a58673d297a2eb4033ef2f4496f4.jpg ]
4.楽天カード新規入会&利用キャンペーン
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*詳細は、楽天証券総合口座申込フォームをご確認ください
5.LINEでつながるお友達紹介キャンペーン
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新NISAによる外国株式取引手数料 新旧比較表
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【ご参考】楽天証券 米国株式取引サービス
[表6: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/491_6_62bcfbf8c47f3dbb5c719b86a062c02c.jpg ]
[表7: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/491_7_6a10255695e054389f140e4b4fdb905e.jpg ]
※1:日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果(全証券会社)」(2023年3月末時点)および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
※2:主要ネット証券(口座数上位5社:auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順))で比較(2023年9月22日、楽天証券調べ)
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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