環、感情分析ツール(Web版)の無償提供を開始
PR TIMES / 2021年7月7日 17時45分
~言葉を相手がどう受け取るかを意識させ、円滑なコミュニケーションができる組織へ~
SBテクノロジー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 CEO:阿多 親市、以下 SBT)の子会社で、現代に働くビジネスパーソンの仕事の質の向上を目指し、Microsoft 365 の利活用教育サービスを通して企業のDX推進を支援している 株式会社 環(代表取締役社長 CEO:青木 沙織、以下 環)は、メールやチャットのテキスト(文章)に含まれる感情を分析するツールのWeb版の無償提供を2021年7月7日より開始します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7357/494/resize/d7357-494-e53ae7b1776b5a62c298-0.png ]
■提供の背景
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大により、テレワーク化が急速に進み、慣れないオンラインでのコミュニケーションが増えたことで、組織におけるコミュニケーション課題が顕在化され、認識されるようになってきました。
社内で相手の姿が見えた時に、ちょっとだけ、聴く、話す、確認するといったコミュニケーションの頻度が減り、相手の姿や状況が見えないことで過度な遠慮が生まれ、表情や様子から変化に気づけないことで「情報」や「感情」の受け取り違いが起きています。
日本経済新聞社 テレワーク導入企業 課題 第1位
「意思疎通が不足」67% ※1
日経BP総合研究所「テレワークを利用する際に不便・不安と感じる点や、テレワーク利用の阻害要因になると思う点」第1位
「同僚(上司や部下を含む)とのコミュニケーションに支障がある」が48.0% ※2
日本ユニファイド通信事業者協会「テレワークに関する調査結果 報告書」第1位
「社内コミュニケーション不足」が40% ※3
メールやチャットの特性を理解しないままのやり取りは、発言者の意図を正しく伝達できず、受信者が本意ではないように受け止めてしまう、といったミスコミュニケーションを引き起こし、結果として業務や人間関係に支障をきたす原因となることがあります。
また、コミュニケーションの質は、モチベーションをはじめ、メンタルヘルスにも大きく影響する可能性があるとも言われています。
このような課題を解決するために、ツールの利活用やオンラインコミュニケーションの研修を提供している環では、”コミュニケーション =「情報」を伝え、「感情」を共有する” ために用いられるメールやチャットで送られるテキスト(言葉)を相手がどう受け取るかを意識させ、円滑なコミュニケーションができる組織へ導くためのセルフ診断ツールとして、テキスト感情分析ツール(Web版)の無償提供を開始します。
■サービス概要
・ツールURL https://text.kan.co.jp/
・仕様
入力されたテキスト(文字)に含まれる感情を肯定的、中立的、否定的 3パターンの割合で診断
最大分析文字数333文字
月分析上限5,000回
Azure Cognitive Services Text Analytics
<結果画面サンプル>
[画像2: https://prtimes.jp/i/7357/494/resize/d7357-494-19e6731a75939e15d4f0-1.png ]
・提供開始日 2021年7月7日
・詳細 https://lp.kan.co.jp/3wep09W
環では、このテキスト感情分析ツールの提供を通して、社内でやり取りするテキスト(文字)に含まれる感情を意識し、良好なコミュニケーションを行える組織が増えることで、日本企業のDXならびにツールを活用した業務生産性が向上することを推進していきます。
また、このツールをTeams上で実行、かつ、個人だけでなくチーム内や全社のやりとりから社内コミュニケーションを可視化するサービスに組み込んでいくことを予定しています。
※1 日本経済新聞社 テレワーク導入企業 課題
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO6816666014012021LXC000/
※2 日経BP総合研究所「テレワークを利用する際に不便・不安と感じる点や、テレワーク利用の阻害要因になると思う点」
https://active.nikkeibp.co.jp/atcl/act/19/00248/120800002/?SS=imgview&FD=-692683090
※3 日本ユニファイド通信事業者協会「テレワークに関する調査結果 報告書」
https://www.jusa.jp/report/
◆メールやチャットの特性、Microsoft TeamsやITの基礎が学べる「ビジネスベーシックスタジオ」
https://www.kan.co.jp/publics/index/279/
※本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
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