キヤノンの超高感度CMOSセンサーを84台搭載 東京大学木曽観測所の新観測システム「トモエゴゼン」が本格稼働を開始

キヤノンが84台の超高感度CMOSセンサーを提供した、東京大学大学院理学系研究科附属天文学教育研究センター木曽観測所（長野県木曽郡、以下「東京大学木曽観測所」）の105cmシュミット望遠鏡用の新観測システム「トモエゴゼン」が、2019年10月より本格稼働を開始します。



[画像1: https://prtimes.jp/i/13980/496/resize/d13980-496-785748-0.png ]



[画像2: https://prtimes.jp/i/13980/496/resize/d13980-496-163123-1.jpg ]

＊画像は東京大学木曽観測所提供

東京大学木曽観測所は、1974年の開設以来、口径105cmのシュミット望遠鏡を主力観測装置とし、国内外の天文学者が研究活動に活用してきました。新観測システム「トモエゴゼン」は、短時間に変わりゆく宇宙の姿を探求することを目的とし、天文用広視野動画カメラと人工知能ソフトウエア群から構成されています。キヤノンは2014年より、超高感度CMOSセンサーを東京大学に提供し、開発に協力してきました。「トモエゴゼン」は2019年4月に完成し、半年の試験期間を経て、10月より本格稼働を開始します。

「トモエゴゼン」の広視野動画カメラで使用されているのは、キヤノンの35mmフルサイズ超高感度CMOSセンサーです。一辺19µm（マイクロメートル）の大きな画素により超高感度を実現しながら、画素が大型化すると増える傾向のあるノイズを低減しています。このCMOSセンサーを84台並べることにより、合計すると約1億9,000万画素で、20平方度（※）の超広視野を動画で観測することが可能です。

宇宙のさまざまな現象を超高感度・超広視野の動画で撮影できる「トモエゴゼン」の本格稼働により、超新星爆発の瞬間や地球に衝突する恐れのある小惑星など、科学的に重要な天体現象の観測が可能となり、宇宙と生命の起源の解明に貢献することが期待されています。キヤノンはこれからも、イメージングのリーディングカンパニーとして培ってきた技術力を生かして、科学技術の発展に寄与していきます。

※平方度とは、天文学において、空の広さを表すために用いられる単位。20平方度は、満月84個分の領域に相当。



「トモエゴゼン」で撮影されたデータ（東京大学木曽観測所提供）



[画像3: https://prtimes.jp/i/13980/496/resize/d13980-496-771820-2.jpg ]

露光時間5.0秒 視野39.7'×22.4'（84台のCMOSセンサーのうち1台のセンサーによるもの）

[画像4: https://prtimes.jp/i/13980/496/resize/d13980-496-547803-3.jpg ]

東京大学木曽観測所ホームページより、M27から天の川を南下する動画をダウンロードできます。
URL：http://www.ioa.s.u-tokyo.ac.jp/kisohp/NEWS/pr20190930/MilkywayN_2fps_x5.mp4



「トモエゴゼン」に搭載されている超高感度CMOSセンサーに関するコメント


＜東京大学大学院理学系研究科附属天文学教育研究センター助教　酒向重行＞
「従来、天文学に用いるイメージセンサーといえばCCDでしたが、キヤノンの超高感度CMOSセンサーは、感度が高く、かつノイズが少ないことに驚き、採用を決めました。一般的に天体観測では、ノイズの発生を抑えるためにカメラを冷やしながら撮影を行いますが、「トモエゴゼン」の広視野動画カメラは冷やす必要がありません。宇宙からの微弱な信号の動画観測を行う上で、キヤノンのセンサーは不可欠です。「トモエゴゼン」の開発にあたっては、キヤノンの開発者と現場で直接議論を重ねながら観測の準備を進めてきました。キヤノンは受光面や画素が大きいセンサーも手掛けるなど、開発の深さと幅広さを評価しています。これからもキヤノンらしい製品開発に期待しています。」

＊東京大学大学院理学系研究科附属天文学教育研究センター　http://www.ioa.s.u-tokyo.ac.jp/index-j.html

＊東京大学木曽観測所ホームページ　http://www.ioa.s.u-tokyo.ac.jp/kisohp/

＊東京大学木曽観測所　9月30日付プレスリリース「東京大学木曽観測所トモエゴゼンの観測運用の開始について」　http://www.ioa.s.u-tokyo.ac.jp/kisohp/NEWS/pr20190930/pr20190930.html

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ