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メットライフ生命、子ども向けの新たな金融教育プログラムを始動

PR TIMES / 2024年12月17日 16時58分

社員ボランティアが「子ども第三の居場所」でお金の大切さを伝える



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5541/521/5541-521-8fbb3587520794544104ed97098c808e-820x459.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新プログラム教材

 メットライフ生命保険株式会社(代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン)は、社員ボランティアが実施している子ども向けの金融教育プログラムを刷新しました。ロールプレイングなどを通じて、子どもたちがお金の大切さをより実践的に学べる内容となっており、11月より展開を開始しました。

 当社は2021年より、日本財団が全国に開設する「子ども第三の居場所」*において、社員ボランティアによる金融教育ワークショップを実施しています。「子ども第三の居場所」は、学習や生活上の困難など、さまざまな課題に直面する子どもたちの支援を目的とした施設で、当社は生命保険会社として培った知見をもとに、子どもたちが「お金」に対する学びを深めるプログラムを提供しています。

 新プログラムは、社外の経験豊かなファイナンシャルプランナーの監修も取り入れて作成しました。「講義」「お買い物ゲーム(ロールプレイング)」「考察」の3部構成となっており、子どもたちにお金の概念を伝えるだけでなく、お金を活用する意識と行動変容を促すことが特徴です。中でも、お買い物ゲームでは、子どもたちが「お店屋さん」「お金をどんどん使う」「よく考えて使う」の全ての役割を経験し、それぞれの気持ちを理解できる設計になっています。

 東京(調布市・青梅市)、大阪、広島、京都、熊本の6カ所の「子ども第三の居場所」で新プログラムを実施し、子どもたちに、お金の大切さ、得ることの難しさ、販売に携わる人々に感謝する心などを学んでもらう機会となりました。日本財団や施設の方々からは「子どもたちの能動的な姿勢が印象的だった。学校教育ではなかなか得られないものだと思う」「職員や保護者以外の大人とのコミュニケーションの機会が持てることは子どもにとって貴重な体験」などの感想が寄せられています。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5541/521/5541-521-836e7e2a34329f08bbf639d397b04809-200x200.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
FP豊田眞弓氏
  メットライフ生命の全国47都道府県大調査でも、現金派に対しキャッシュレス派が多数派を占め、また4人に1人が普段から財布を持ち歩かないとの結果が出ていましたが、キャッシュレスの進展により「お金を知らない子どもたち」が増える中、子どもたちへのお金教育は待ったなしの状態です。今回の金融教育プログラムは、お金教育の最初の一歩として必要な内容が織り込まれ、しかもゲームで学べる教材になっています。子どもたちがお金と上手に付き合えるきっかけとなってほしいと願います。





 当社は、「子どものよりたしかな未来のための支援」をCSR活動のテーマに掲げ、困難な状況に置かれている子どもたちが将来自立していけるよう応援しています。当社は、今後も金融教育を通じて、子どもたちが心身ともに豊かに過ごせるよう、支援を継続してまいります。
*「子ども第三の居場所」は、すべての子どもたちが将来の自立に向けて生き抜く力を育むことを目的として、日本財団が中心となって 2016 年より全国に開設しています。2021年に開始した「メットライフ財団×日本財団 高齢者・子どもの豊かな居場所プログラム」では、メットライフ財団から日本財団への約 4 億円の寄付により、「高齢者ホスピス」10施設、「子ども第三の居場所」2施設を開設しました。また、メットライフ生命の社員は、日本財団が展開する全国の高齢者および子ども向け施設におけるボランティア活動を実施しています。
                                            以上
メットライフ生命について
メットライフ生命は日本初の外資系生命保険会社として 1973 年に営業を開始し、現在は世界有数の生命保険グループ会社、米国メットライフの日本法人としてお客さまに常に寄り添い、最適な保障を選ぶお手伝いをしています。多様な販売チャネルを通じて、個人・法人のお客さまに対し幅広いリスクに対応できる、革新的な商品の提供に努めています。https://www.metlife.co.jp






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