オプト、ARで新聞情報の幅広げる新たな取り組み「日経AR」アプリのサービス提供を支援
PR TIMES / 2018年11月20日 14時40分
株式会社オプト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO:金澤 大輔、以下オプト)の「drop: Phygital Marketing Lab(ドロップ:フィジタルマーケティングラボ)」(※1)は、株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田 直敏)の新聞に掲載される新聞広告や編集記事において、ARを活用した新たな取り組みとして「日経AR」アプリの開発を支援いたしました。
「日経AR」アプリは、ARという最新技術と新聞広告・編集記事の掛け合わせによる新しい取り組みとなります。使い方は、「日経AR」アプリをスマホにインストールし、アプリを起動して、新聞紙面上に印刷された指定の「マーカー」を読み取るだけ。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14848/523/resize/d14848-523-303255-5.png ]
画面イメージや詳細について:https://adweb.nikkei.co.jp/ar/lp/
たとえば、紙面等に掲載された指定の「マーカー」を読み取ると、編集記事のより詳しい解説動画を見ることができます。広告では掲載企業のサイトへ遷移したり、紹介する商品に関連した画像や動画をスマホの画面上に表示したりすることもできます。仮想物体を動かすこともできるため、今までにないリアルな体験を提供するとともに、コミュニケーション性の向上が期待されます。
今回の開発にあたっては、オプトはアプリの要件定義からデザイン、運用フローの構築までを担っており、アプリ開発においては、スターティアラボ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:北村健一)のAR技術を採用。またデータマネジメントとしてオプトが提供するアプリプロモーション総合支援プラットフォーム「Spin App」(※2)を採用しています。今後は、更なる機能拡充として、スタンプラリー機能を実装するなど、より活用の幅をひろげていく予定です。
今後もオプトでは、デジタルとリアルを連動させることで、新しい体験やコミュニケーションのかたちを創造し、コンテンツやマーケティングの領域に留まらないソリューションの実現にもチャレンジしてまいります。
■「日経AR」アプリについて
利用環境:
「日経AR」はiOS7以上を搭載するiPhone(アイフォーン)、iPod touch(アイポッドタッチ)、Android(アンドロイド)4以上のAndroid端末でご利用いただけます。
それ以外の環境の場合には、一部機能が使用できない可能性がございます。
※iPod touchではWi-Fi通信環境が必要です。
※ アプリのダウンロードには「Apple ID」または「Googleアカウント」が必要となります。
▼アプリのダウンロードはこちら
[画像2: https://prtimes.jp/i/14848/523/resize/d14848-523-832326-4.png ]
▼アプリのアイコン
[画像3: https://prtimes.jp/i/14848/523/resize/d14848-523-130956-2.png ]
※1 drop: Phygital Marketing Labは、IoT/AI/VRなどの未来技術を取り入れた、モノやサービスのプロトタイプ開発を得意とする1→10と、デジタルマーケティング分野を得意とするオプトが、両社の知見・テクノロジーを掛け合わせ、リアルとデジタルが連動した体験を研究開発・提供するプロジェクト。(http://drop-phygital.com/)
※2 アプリデータマネジメントツール「Spin App」とは、高速で進化/高度化するアプリプロモーションの効果最大化を実現するアプリデータマネジメントツール。アプリデータの取得、管理、分析、施策活用まで一元管理が可能。(https://spin-app.jp/)
■株式会社オプトについて
オプトは、デジタルマーケティングを軸に個客の未来を実現する「Innovation Agency」です。持続的な成長を志す企業のビジョンやミッションと並走しながら、ビジネスを革新させ、新しい価値を創造していきます。一人一人が、「誠実な野心家であれ。」という理想の姿を追求し、ヒトと社会を豊かにする成長エンジンとなります。
<会社概要>
設立年月:2015年4月1日
資本金:1億円 (2017年12月末 現在)
代表者名:代表取締役社長 CEO 金澤 大輔
本社所在地:東京都千代田区四番町6番 東急番町ビル
事業内容:マーケティング事業
URL:https://www.opt.ne.jp/
■日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約242万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数は約60万人で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万人を上回っています。
■スターティアラボについて
スターティアラボは2009年4月創業、「世界標準のマーケティングエコシステム」をビジョンに、デジタルマーケティング事業を中心に展開しております。始まりはクリエイティブ企業へ提供する電子ブック制作ソフト「ActiBook」で、現在はAR制作ソフト「COCOAR」などのWeb アプリケーション、Web サイト「CMS Blue Monkey」の制作・管理とマーケティングに必要なコンテンツを総合して提供しています。
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