「オープンレジデンシア町屋コート」販売開始のお知らせ

PR TIMES / 2024年3月18日 13時15分

ー千代田線×町屋SMART LIFEー

株式会社オープンハウスグループ（本社東京都千代田区、代表取締役社長荒井正昭、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2024年3月18日（月）より新築分譲マンション「オープンレジデンシア町屋コート」の販売を開始しますので、お知らせいたします。

「オープンレジデンシア町屋コート」
「オープンレジデンシア町屋コート」は、都心へのアクセスが便利な東京メトロ千代田線「町屋」駅から徒歩6分、そこから「大手町」駅まで直通13分という立地に位置しています。周辺環境も充実しており、洗練された感性の都会的なお店から地元で愛され続ける懐かしい雰囲気のお店まで、様々な店舗が点在しています。さらに駅前には利便性の高い3つの商業施設があり、仕事帰りの買い物にも便利です。また、住まい周辺には大きな公園が2つあり、豊かな自然を身近に感じることができます。間取りは1LDKから3LDKまで、多彩なプランバリエーションをご用意しました。
公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/machiya-c/

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/523/24241-523-a849c7b694e61629aac9d7fb6bc01563-2700x2006.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24241/523/24241-523-c5e32cc7e9eac12da07385b0a8ebc1c1-3900x2842.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

※画像はイメージです。

[表: https://prtimes.jp/data/corp/24241/table/523_1_06ebae7b37e870c486e9007b14f1ce9e.jpg ]
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント新築マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/

株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL：https://oh.openhouse-group.com/

＜企業概要＞
　商号株式会社オープンハウスグループ
　本社所在地〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
　創業 1997年 9月
　代表者代表取締役社長　荒井正昭
　資本金 201億1,263万円
　従業員数（連結）4,904名（2023年9月末）　

　商号　株式会社オープンハウス・ディベロップメント
　本社所在地　〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
　創業　2000年 9月
　代表者　代表取締役　福岡良介
　資本金　1億100万円
　事業内容 (グループ)　
　１.不動産売買の代理・仲介事業　２.新築戸建分譲事業　３.マンション・ディベロップメント事業
　４.不動産投資事業　５.不動産金融事業　６.前各号に付帯関連する事業

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