SDGs教育を受けた人は、貢献意向などすべての項目で好反応 取り組む企業・団体への好感度は昨年より微増

-SDGsに関する調査（2024年）評価・行動編-

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2024年6月、全国18～69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査（2024年）」を行いました。 SDSN（持続可能な開発ソリューション・ネットワーク）が2024年に発表した「Sustainable Development Report」では、日本のSDGs達成度は167か国中18位です。今回は、SDGsへの貢献意向、SDGs関連商品の購入意向、購入後の気持ち、SDGsに取り組む企業や団体への好感度や思うこと、SDGs活動が進むことへの考え方について、学校や職場でのSDGs教育経験の有無別に分析をしました。



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■調査結果
【SDGsへの貢献意向、商品の購入意向、購入後の気持ち】
SDGs目標達成のために貢献したい（非常に+やや）は、45％と半数近く。関連商品の購入や利用意向は、63％であり、2022年から微減している。＜図1、2＞
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SDGs関連の商品やサービスと知っていて、購入・利用した時にどのような気持ちが残るかを聴取した。”よいことをした”という気持ちが生まれるとした割合は55％と2023年より若干回復している。＜図3＞
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【SDGsに取り組む企業・団体について、活動への考え方】
SDGsに取り組んでいる企業・団体への好感度は47％と2021年の水準まで戻りつつある。取り組んでいる企業・団体に対しては、「取り組みの透明性や具体的な成果を報告してほしい」という意見が14％であった。＜図4、5＞
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SDGs活動が進むことへの考えは、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」が44％、「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」は37％と2023年と同様な結果である。＜図6＞
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【学校や職場での教育・研修経験の影響】
2015年にSDGsが採択され、企業や団体での取り組みが始まり、2020～2022年度にかけて、小・中・高等学校にSDGs教育が導入された。学校や職場で教育を受けた人は、348人（13.9％）と少ないが、貢献意向など、すべての項目において極めて高い結果であり、SDGsに取り組んでいる企業・団体へは「取り組みに関する情報をもっと知りたい」が高く前向きな気持ちがうかがえた。SDGs教育を受けた人がこれから増え続けることにより、理解が深まりSDGsを自分事として捉える人が徐々に広がると思われる。

■レポート項目一覧
□　調査概要
□　回答者プロフィール（性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比）
□　ポテンシャルニーズクラスター(PNCL)について
□　背景情報（接触メディア・生活意識）
▼　調査結果サマリー
▼　調査結果詳細
□　普段行っている行動
□　行いたいが普段できていない行動
□　SDGs貢献意欲
□　SDGs活動をしている企業の印象
□　SDGs関連商品・サービスの購入・利用意向
□　SDGs関連商品・サービスを購入・利用したくない理由
□　SDGs商品の印象
□　SDGs商品購入・利用後の気持ち
□　SDGs活動への考え

◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/other/20240625SDGs/

■調査概要
調査手法　：インターネットリサーチ
調査地域　：全国47都道府県
調査対象　：18～69歳の男女、人口構成比に応じて割付
調査期間　：2024年6月1日（土）～3日（月）
有効回答数：本調査2,500サンプル　　　　
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要
会社名：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設　立：2003年4月1日
代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング
広報担当 ： マーケティング部 TEL ： [phone] FAX ： [phone]
E-mail ： [e-mail]

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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・

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