90項目以上の調査項目によりEC企業の実態を明らかにした 『インターネット通販TOP100調査報告書2014』を本日発行

PR TIMES / 2014年11月28日 12時1分



インプレスグループでIT関連出版メディア事業、及びパートナー出版事業、デジタルメディア&サービス事業を展開する株式会社インプレス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:関本彰大)のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、インターネット通販事業者の実態を明らかにした『インターネット通販TOP100調査報告書』の販売を2014年11月28日(金)に開始いたしました。

本書は、インプレスによるネット通販事業者の経営やサイト運営に役立つ専門情報サイト『ネットショップ担当者フォーラム』による監修のもと、日本のEC企業TOP100社の現状をまとめたものです。経済産業省の調査では、2013年のBtoC-EC市場規模は11.2兆円で、前年比17.4%増と大きく伸長しており、EC化率も3.7%と年々高まっています。2013年から2014年にかけてはスマートフォン利用や、さまざまなチャネルで消費者にアプローチし注文を受け付けるマルチチャネル戦略が進みました。今後も市場拡大とともに事業者間の競争がより激しくなってくると予想されます。
このような中、本書ではインターネット通販事業者に着目し、各事業者の詳細をカタログ形式で掲載するとともに、次のような構成で解説しています。

第1章の「市場動向」では、eコマース市場の全体動向を紹介。市場規模の推移やショッピングモールの動向、ユーザーの利用動向、サイトに対する評価、世界市場の動向などの統計データを掲載。
第2章の「主要項目データと分析」では、主要項目についてTOP100を一覧で整理。100社の売上高や出店モール、デバイス別の各種データ、提供サービス、サイトの表示スピード、ソーシャルメディア対応等を分析しています。
第3章の「TOP100社の詳細データ」では、日本のEC企業TOP100社について1ページ毎に紹介。調査は2014年9月~11月に実施。それぞれの企業について売上やユーザー状況、訪問経路、サイトパフォーマンス、デバイス比率、海外展開、提供サービス、ソーシャルメディア、フルフィルメント、利用ベンダーなど最大で94項目にのぼります

本年度の調査結果のハイライト、及びインターネット通販TOP100調査報告書2014の仕様、発売のご案内、目次は以下のとおりです。

[主な調査結果]
■TOP100の53%が楽天市場へ出店、Yahoo!ショッピングやアマゾンを上回る
日本のインターネット通販事業者のEC売上高上位20社は資料1のとおりです。上位20社の合計売上は2兆4,411億円、上位100社では同2兆7,563億円となります。売上高トップはアマゾン、2位は日本生活協同組合連合会(全生協のネット受注合計額)、3位はカタログ通販大手の千趣会となっています。

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