【オンラインセミナー開催のお知らせ】『競争力あるモノづくりのための mcframe PLM』
PR TIMES / 2020年5月25日 14時5分
[画像1: https://prtimes.jp/i/1375/535/resize/d1375-535-540759-0.png ]
mcframe PLMは、BOMシステムの基本要件をパッケージ機能とするだけでなく、設計/生産の双方向連携によるQCD(品質、価格、納期)の作り込みを可能とし、製品開発から生産までの効率化/標準化、原価低減を支援する製品情報管理システムです。
お客様の抱える課題の中でも、以下の4点について、mcframe PLMでいかに解決するかを、2パートに分けデモを交えたオンラインセミナーでご紹介いたします。
パート1.: 競争力あるモノづくりのための mcframe PLM ~情報一元化とコストダウン編~
◆課題1.情報一元化
ファイルサーバなどで品目や図面、部品表を管理している場合、バージョン管理の運用がしっかりしていないと、最新情報を探し出すのに時間を要してしまいます。
また、複数のファイルサーバなどで各マスタを別管理している場合、成果物が繋がりを持たないために目的の製品情報を必要な場面で探し出せない、といったような問題が起こりがちです。
◇解決策キーワード
・目的の製品にまつわる最新情報
◆課題2.コストダウン
新製品において、企画・設計段階で8割の製品コストが決定すると言われており、精度の高い原価計算を行うことが重要です。しかし、経営層より利益を生み出すよう指示があっても、設計段階では業務も忙しく、どう進めればいいのかわからない、というのが現場の実情です
◇解決策キーワード
・コストの見える化
・精度の高い見積原価
・流用部品の形状検索
パート2.: 競争力あるモノづくりのための mcframe PLM ~設計部品表登録の効率化と部品標準化編~
◆課題1.設計部品表登録の効率化
設計部門では時間をかけて3DCADを操作し、3D形状を作成、アセンブリを構成し、属性情報を入力しています。一方で、設計部品表をExcelで毎回手動作成~登録している、また、3Dは設計部門だけのものになっている、という話もよくうかがいます。
効率良く設計部品表を登録し、3Dデータを全社活用するには、どうしたらよいのでしょうか?
◇解決策キーワード
・3DCADデータを活用した設計部品表の登録
・超軽量化した3Dデータを全社共有
◆課題2.部品標準化
過去に設計した類似部品がデータベースに登録されているにも関わらず、部品属性がわからない、または入力されていないために探し出せない、とよくうかがいます。
探すより設計したほうが早いと、亜種部品を蓄えてしまってはいないでしょうか?
「設計段階で製品コストの8割が決定する」と言われます。
設計フェーズからのコストダウンは、部品標準化の推進が大きなポイントです。
◇解決策キーワード
・形状をキーに類似部品の検索
・類似3DCADデータから設計意図を共有
・類似部品の各製品使用実績をマトリクス表示で一括確認
■開催概要
【日時】
パート1.: ~情報一元化とコストダウン編~ 2020年5月27日(水)AM10:30~11:00、PM13:30~14:00
パート2.: ~設計部品表登録の効率化と部品標準化編~ 2020年6月17日(水)AM10:30~11:00、PM13:30~14:00
【会場】
オンライン
(全国どこからでも参加可能です)
【定員】
なし
【参加費】
無料 (事前登録制)
【お申込み】
以下のサイトよりお申し込みください。
パート1.: ~情報一元化とコストダウン編~
<https://reg.canon-its.co.jp/public/seminar/view/2208/?utm_source=PRT&utm_medium=referral&utm_campaign=PRT0525>
パート2.: ~設計部品表登録の効率化と部品標準化編~
<https://reg.canon-its.co.jp/public/seminar/view/2472/?utm_source=PRT&utm_medium=referral&utm_campaign=PRT0525>
※ 同業他社様からのお申し込みはお断りさせていただく場合がございます。
※ 内容および時間帯は、変更となる場合がございますので予めご了承ください。
<キヤノンITソリューションズの提供するエンジニアリングソリューション>
ものづくり企業としての生い立ちを活かし、長年の研究開発で培った先端技術を強みに、お客さまのニーズにワンストップに対応できる最適なソリューションを提供しています。業務に役立つ多様な商品群や最新のITスキルを駆使した付加価値サービスとともに、お客さまのビジネスと社会の発展に貢献できるエンジニアリング事業の拡大を推進してきます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/1375/535/resize/d1375-535-154236-1.png ]
● 報道関係者のお問い合わせ先
企画本部 事業推進部 コミュニケーション推進課
03-6701-3603(直通)
● 一般の方のお問い合わせ先
エンジニアリングソリューション事業部 セミナー事務局
03-6701-3449(直通)
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