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研究成果を基にオリジナルの組み合わせ成分「CR2コンプレックス」を開発 セロリエキスとルチンの組み合わせによる「糖化抑制」の作用が確認され、論文が掲載

PR TIMES / 2020年11月25日 17時45分

~11月25日(水)より当社研究開発サイトにて論文を公開~

 毛髪・美容・健康のウェルネス産業の株式会社アデランス(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 津村 佳宏)は、一般社団法人AGE研究協会※1と業務提携を行っております。今回、AGE研究協会とともに株式会社アップワード(本社:東京都中央区、代表取締役 河北 龍志)が取り組んだ研究により、「セロリエキスとルチン併用による終末糖化産物形成阻害作用」が確認され、アデランスではこの研究成果の提供を受け、オリジナルの組み合わせ成分「CR2コンプレックス」の開発に至りました。この研究は論文となり「Diabetes Frontier Online」にアクセプト(受理)され、2020年6月10日に掲載されました。本日11月25日(水)より当社研究開発サイトにて論文を公開しました。
※1 「AGE研究協会について」を参照

 AGE研究協会では、食事や生活習慣でおこる老化の要因のひとつである糖化と、それに伴って生体内に蓄積される終末糖化産物(advanced glycation end products:AGEs)に関する研究を進めています。AGEsの蓄積は、糖尿病、心臓病、がん、アルツハイマー病をはじめとする多くの老年疾患や、老け顔、薄毛などの老化徴候に関わることが知られており、今回の研究では、論文の共同著者ともなっているAGEsの権威、昭和大学医学部内科学講座糖尿病代謝内分泌内科学部門教授 山岸昌一先生から以下のようなコメントも頂いております。

●山岸先生のコメント
 本研究では、医薬部外品原料規格に準じたセロリエキスとルチンを併用することで、AGEsの形成を効果的に抑えられることが世界で初めて明らかにされました。

 また、本研究成果を頭皮に応用した研究も進められており、セロリエキスやルチンはAGEsの形成を抑えるだけでなく、すでに頭皮や毛乳頭に存在するAGEsに対する反応性を低下させて、炎症反応や酸化ストレスを抑制することで育毛をサポートする可能性も示唆されています。

■掲載論文詳細
●論文タイトル
セロリエキスとルチン併用による終末糖化産物形成阻害作用
Inhibition of advanced glycation end product formation by celery extract and rutin

●掲載誌
「Diabetes Frontier Online」

●論文URL
http://dfo.m-review.co.jp/articles/007-e1-002/

●アデランス研究開発サイト掲載URL
https://www.aderans.co.jp/corporate/rd/

●論文要約
 加齢や糖尿病,食事に伴って生体内に蓄積される終末糖化産物(advanced glycation end products:AGEs)は、多くの老年病や老け顔などの老化徴候に関わることが知られている。しかしながら、これまで抗糖化活性をもつ医薬部外品の開発は行われていない。本研究では,医薬部外品として認められているセロリエキスとルチンのAGEs形成抑制作用について検討した。1%セロリエキス、100μMルチンはAGEs形成を阻害しなかったが、両者を併用すると有意にAGEsの形成が抑制された。コントロールに比べて、医薬部外品原料規格に準じた0.1%セロリエキスと100μMルチンは、それぞれ単独あるいは併用でAGEs形成を有意に阻害した。一方、医薬部外品原料規格に準じた0.5%セロリエキスは、単独ではAGEsの形成を抑えることができなかったが、100μMルチンのAGEs形成抑制作用を増強した。医薬部外品原料規格に準じたセロリエキスとルチンの併用は、老年徴候や老年病と関わりの深いAGEsの形成を効果的に抑える一手段だと言えるかもしれない。

■ 一般社団法人 AGE研究協会について
 AGE(終末糖化産物)の正しい知識の発信、抗AGE成分の研究・開発、研究支援と健康寿命延伸をミッションとして、AGEの研究に賛同し、協力・協賛して頂ける方々との共同研究を第一の目的として設立。AGE の普及・啓蒙のため、AGEに関する正しく新しい情報を、医学的エビデンスをもとに発信している。独自の抗糖化成分SQ2(スルフォラファン・ケルセチンを配合した商品の取り扱いや抗糖化認定資格も運営。

代表者    :代表理事 山本 博基
本社所在地  :福岡県福岡市中央区薬院4丁目8-28
設立     :2015年7月
事業内容   :AGEに関する研究・調査、AGE・抗糖化に関する啓蒙普及事業など
ホームページ :https://www.reage.jp/

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