「楽天ペイ」アプリ、オートチャージ機能を追加

　楽天ペイメント株式会社（以下「楽天ペイメント」）と楽天Edy株式会社（以下「楽天Edy」）は、「楽天ペイ」アプリにおいて、あらかじめ設定した金額に「楽天キャッシュ」残高を保つようにオートチャージする「残高キープチャージ(R)」機能（注1）を本日より順次提供開始することをお知らせします。
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　「残高キープチャージ(R)」は、楽天証券での「楽天キャッシュ」による投信積立利用者が残高を設定金額以上に保つことで継続的な投資を可能にするために2022年6月に導入されたオートチャージ機能【特許取得済】で、「楽天キャッシュ」で投信積立をしている人の多くが利用しています（注2）。このたび、「楽天ペイ」アプリでサービスを開始することにより、お買い物で残高不足を心配することなく、さらに便利に「楽天ペイ」を利用することが可能になります。

　利用者が「楽天ペイ」アプリでキープしたい「楽天キャッシュ」残高を設定すると、1日に1回残高を確認し、設定金額を下回っている場合は不足金額分が自動でチャージされます。キープする残高は最低1,000円から1円単位で上限10万円まで設定可能で、はじめて設定する方には「楽天ペイ」アプリからおすすめの設定金額が提案されます。【特許出願中】

　チャージされた「楽天キャッシュ」は「楽天ペイ」のコード決済（注3）に利用すると最大1.5%（注4）の「楽天ポイント」が還元されるほか、「楽天ペイ」アプリの送付機能を通じて、家族や友人に手数料無料で1円から簡単に送ることができます。

　本機能の提供開始を記念して、オートチャージをすると抽選で全額還元されるキャンペーンを本年11月以降に予定しています。詳細は決まり次第お知らせします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57042/545/57042-545-2f9899cfdf3fa732ef40574cea900e51-2400x1260.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



　楽天ペイメントと楽天Edyは、今後も利用者に利便性の高い決済サービスを提供し、満足度の向上を目指します。

（注1）「残高キープチャージ(R)」は楽天Edyの登録商標です。
設定できるチャージ方法は「楽天カード」のみで、チャージされる残高は「楽天キャッシュ」【基本型】です。その他のチャージ方法への対応は今後検討予定です。
「残高キープチャージ(R)」の詳細はこちらをご参照ください。
https://r10.to/hk3v2T
（注2）「楽天キャッシュ」での投信積立方法はこちらをご参照ください。
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/rfund/guide/rcash.html
（注3）コード表示・QR読み取り・セルフでの支払いが対象です。
（注4）一部対象外の店舗および支払い方法があります。対象外の店舗は詳細ページをご確認ください。
https://pay.rakuten.co.jp/campaign/2020/pointprogram/rule/shop/

【楽天ペイメント株式会社について】 https://payment.rakuten.co.jp/
楽天ペイメント株式会社は、楽天グループの中で決済およびマーケティングを中心としたサービスを展開する企業として 2019年4月に設立されました。2024年度第2回日本版顧客満足度指数調査（※）QRコード決済業種において、「顧客満足」第1位を2年連続で獲得している「楽天ペイ」をはじめ、「楽天ポイントカード」「楽天チェック」「楽天ペイ」実店舗決済などを運営しています。また、楽天ペイメント株式会社傘下の楽天 Edy株式会社は「楽天Edy」「楽天キャッシュ」を運営しています。お客様には親しみやすく便利で安全な決済サービスを、加盟店には業種・業態に合わせた幅広い決済サービスと、データを活用したマーケティングプログラムによるビジネス支援を提供しています。

※日本版顧客満足度指数調査結果：https://www.jpc-net.jp/research/detail/007024.html

【楽天Edy株式会社について】 https://edy.rakuten.co.jp/company/
楽天Edy株式会社は、前払式支払手段発行業、資金移動業の事業者として楽天グループのIC 型電子マネー「楽天Edy」と、オンライン電子マネー「楽天キャッシュ」を運営しています。キャッシュレス決済のパイオニア企業として安心・安全な決済サービスを提供しており、現在は全国のスーパーマーケットなどの加盟店開拓だけでなく、キャッシュレススタジアムの運営や全国の自治体と連携したキャッシュレス推進など、新しい取り組みにも注力しています。今後も楽天グループの各種サービスと連携しながら、電子マネーの利用者および加盟店の皆様のさらなる利便性および満足度向上を目指し、より良いサービスを提供していきます。

※記載されている会社名・製品名・サービス名などは、各社の登録商標または商標です。
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