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京王プラザホテル内に会員制サテライトオフィス「KEIO BIZ PLAZA 新宿・都庁前」を5月2日(日)に開業します

PR TIMES / 2021年4月14日 18時45分

2021 年4月14日(水)14:00~ 会員登録開始

 株式会社京王プラザホテル(本社:東京都新宿区、取締役社長:若林 克昌、以下「京王プラザホテル」)ならびに京王電鉄株式会社(本社:東京都多摩市、取締役社長:紅村 康、以下「京王電鉄」)では、5月2日(日)に、京王プラザホテル(新宿)内に会員制サテライトオフィス「KEIO BIZ PLAZA新宿・都庁前」を開業します。



 
[画像1: https://prtimes.jp/i/22856/556/resize/d22856-556-237477-0.png ]

 京王プラザホテルでは、新型コロナウイルス感染症拡大防止を目的とした多様かつ柔軟な働き方が浸透する中で「テレワーク」「ワーケーション」や「長期滞在」など、コロナ禍での新たなニーズに対応した商品の造成を進めており、さらにこの度ビジネスマンが集う施設やサービスを提供するエリアとして、京王電鉄が京王沿線に展開するサテライトオフィス「KEIO BIZ PLAZA」の4店舗目を開業します。

 今回京王プラザホテルに開業する「KEIO BIZ PLAZA 新宿・都庁前」では、従来のサービスに加え、ホテルの特性を活かした、「安心・安全」「上質で落ち着いた」など快適なワーキングステイを実現するための環境をご提供いたします。さらに店舗前には「KEIO BIZ PLAZA 新宿・都庁前」のご案内とともにホテル型サービスアパートメントに滞在されるお客様の総合窓口としてサービスカウンターを設置し、ホテル全体におけるビジネス利用者の利便性を高めてまいります。

 なお「KEIO BIZ PLAZA 新宿・都庁前」では入退会、施設予約等手続きのオンラインシステムが導入されており、店舗への入退室はお客様自身のスマートフォン等に発券されるQRコードを用いて管理します。これにより非接触・非対面でいつでも手続きが可能になっています。また全店利用プランも用意し、登録店舗以外でも各店舗の相互利用が可能となります。この取り組みにより、今まで以上にワークライフバランスの実現等、柔軟な働き方に貢献するとともにホテルのさらなる活性化を進めてまいります。

 詳細は下記のとおりです。


[画像2: https://prtimes.jp/i/22856/556/resize/d22856-556-190262-1.png ]

     (※1)KEIO BIZ PLAZA 多摩センター、KEIO BIZ PLAZA 府中、KEIO BIZ PLAZA 京王八王子、
         およびKEIO BIZ PLAZA 新宿・都庁前(5月2日以降)全店でご利用いただけます。
     (※2)時間利用プランはKEIO BIZ PLAZA 全店でご利用いただけます。「KEIO BIZ PLAZA 新宿・
         都庁前」で4月中にご契約いただく場合も最低利用料金が発生いたします。
        「KEIO BIZ PLAZA 新宿・都庁前」で時間利用プランのご利用については、5月1日(土)
         以降から会員登録をお願いします。詳細はKEIO BIZ PLAZA ホームページをご確認下さい。
     (※3)全店プラン・全日プランのみ利用可能(法人・個人会員共通)
     (※4)運転免許証、パスポート等身分証明書の写しをWebにアップロードいただきます。


■オープニング・キャンペーンについて
  入会金・システム利用料・月極利用料の半額(法人・個人共通)
  (1)期 間:4月14日(水)~5月31日(月)
  (2)内 容:4、5月入会の場合、入会金、システム利用料は無料、及び5月分の月極利用料は半額に
         なります。
[画像3: https://prtimes.jp/i/22856/556/resize/d22856-556-424085-2.png ]

    ※時間利用プランのご契約は対象外です。
    ※本キャンペーンを適用する場合、2021年7月31日(土)までに退会をする際は、解約料
     が発生する場合があります。

[画像4: https://prtimes.jp/i/22856/556/resize/d22856-556-869403-3.png ]

■SDGsへの取り組み
SDGs(Sustainable Depelopment Goals)は、持続可能な世界を実現するために、2030年に向けた開発目標です。京王グループは、この持続可能な開発目標を取り入れ、事業活動を通じて社会の持続的な発展に貢献していくことを目指します。働き方改革や、仕事・子育ての支援を推進するこの取り組みは「8.働きがいも 経済成長も」に貢献しています。
[画像5: https://prtimes.jp/i/22856/556/resize/d22856-556-258542-4.png ]


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