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キユーピーグループ 環境ビジョン2050を策定 ~持続可能な地球の未来に貢献するグループをめざして~

PR TIMES / 2024年12月23日 12時45分

事業活動と地球環境の長期的な指針



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/44559/568/44559-568-ea028f9f8b2d5e7d8013396db32991b0-670x722.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


キユーピー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員:高宮 満、以下キユーピー)は、2025年度からの11次中期経営計画を機に、2050年を見据えた新たな環境ビジョン「キユーピーグループ 環境ビジョン2050」を策定しました。

キユーピーグループの事業活動は、自然の恵みに支えられています。創業以来「良い商品は良い原料からしか生まれない」という考えを大切に、長年にわたり環境負荷軽減に努めてきました。
近年、気候変動問題や海洋プラスチック問題など、地球環境を取り巻く課題はますます深刻化しています。このような状況を受け、キユーピーグループは2018年にサステナビリティに向けた重点課題を特定し、サステナビリティ目標を設定して取り組んできました。
しかし、環境問題の解決にはより長期的な視点に基づいた取り組みが不可欠であると考え、新たな環境ビジョンを策定しました。「キユーピーグループ 環境ビジョン2050」はグループの品質第一主義に基づく環境活動と、これから注力していく活動を改めて整理し、キユーピーグループがめざす将来像を示したものとなっています。

「キユーピーグループ 環境ビジョン2050」ページ
https://www.kewpie.com/sustainability/management/environment/#vision

■キユーピーグループ 環境ビジョン2050の概要
「キユーピーグループ 環境ビジョン2050」は、3つの分野における環境課題に対して、より積極的に取り組むことで持続可能な社会の実現に貢献することをめざしています。

● 脱炭素:CO2におけるカーボンニュートラルの実現
主な取り組み:
- 事業所や工場における省エネ活動の推進
- 再生可能エネルギーの導入
- サプライヤーと協働した排出量削減の取り組み
- 環境配慮型製品の開発と普及


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/44559/568/44559-568-6b301acfb6de954740dcaa4286b9714b-3900x2194.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キユーピー神戸工場屋上に設置した太陽光パネル

● 資源循環:サーキュラーエコノミーの実現
主な取り組み:
- 製造工程における水の節約、再利用促進
- 容器包装の環境配慮設計の推進
- 食品ロス削減に向けた取り組みの強化
- プラスチックの再資源化の推進


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/44559/568/44559-568-f5a35a880ca3c12515867cbef00308e2-2000x1333.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
再生プラスチック100%の容器(手前)

●自然共生:ネイチャーポジティブの実現
主な取り組み:
- 持続可能な原材料調達の推進
- 生物多様性に配慮した事業活動の展開
- 環境保全活動への参加と支援


[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/44559/568/44559-568-3645f77338da1fd9d02abba49be26472-670x502.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


キユーピーグループは「キユーピーグループ 環境ビジョン2050」を私たちの事業活動と地球環境の調和を図る長期的な指針としています。この環境ビジョンの実現を通じて、キユーピーグループは持続可能な社会の構築に貢献するとともに、企業価値の向上をめざします。今後もグループ従業員やステークホルダーの皆さまと協力しながら取り組みを推進していきます。

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